将来は英語を活かせる仕事に就きたい方や、英語を活かせる仕事にはどんなものがあるのか知りたい方は多いでしょう。 同じ英語を使う職業でも、業界や業務内容によって必要な英語力が「スピーキング」なのか、「ライティング」なのか、日常会話ができる程度か、ネイティブレベルかなど大きく変わってきます。

この記事では、TOEIC®スコア別に英語を活用する仕事やその業務内容、必要な英語力を解説します。各職業で目安の英語レベルを挙げていますが、英語でのコミュニケーション力が高ければ高いほどその職業においての英語活用の機会が増えることは間違いありません。

英語を使う仕事に就くためのポイント、近年注目されている米国公認会計士（USCPA）など、海外でも仕事ができる資格も紹介するので参考にしてください。

目次
TOEICスコア別｜英語が活かせる仕事一覧
TOEIC®スコア400～600点｜英語が活かせる仕事内容
TOEIC®スコア600～700点｜英語が活かせる仕事内容
TOEICスコア®700～800点｜英語が活かせる仕事内容
TOEICスコア®800～900点｜英語が活かせる仕事内容
TOEIC®スコア900点以上｜英語が活かせる仕事内容
英語を使う仕事に就くためのポイント
英語を使って国内外で仕事ができる資格
英語力を活かしたいなら、国内外で活躍できる米国公認会計士がおすすめ

まずは英語が活かせる職業と英語力をあわせて見ていきましょう。

英語レベル	英語力の目安	英語が活かせる職業例
初級レベル	TOEIC400～600点	・飲食店やテーマパークスタッフ ・通関士や入国審査官 ・ツアーコンダクター、ツアープランナー
中級レベル	TOEIC600〜700点	・ITエンジニア ・キャビンアテンダント ・外資系金融 ・児童英語講師 ・貿易事務
ビジネスレベル	TOEIC700～800点	・バイヤー ・パイロット ・海外営業 ・英語教材の編集、校正 ・外資系企業や商社の総合職
専門レベル	TOEIC800～900点	・英文速記者 ・ファンドマネージャー ・米国公認会計士（USCPA） ・中学校や高校の英語教師 ・社会人対象の英会話スクール講師
ネイティブレベル	TOEIC900点以上	・通訳 ・翻訳

TOEIC®スコア400〜600点は、日常会話ができる英語力で、英検2級程度になります。

日常生活のニーズを充足し、限定された範囲内では業務上のコミュニケーションができるレベルです。

訪日外国人観光客は直近を除き年々増加しているため、外国人観光客が比較的訪れやすい飲食店やテーマパークでは英語を活かすことができます。

通関士は財務省が認定する国家資格で、輸出入業者の代わりに通関手続き・申請を行います。 入国審査官は日本を訪れる外国人の出入国審査や在留する外国人の在留資格審査、出入国管理及び難民認定法違反者に対する違反審査および難民認定に係る調査などを行う仕事です。

通関士も入国審査官も基礎的な英語力が求められますが、まずは公務員試験の合格が必須です。

ツアーコンダクターはツアーの同行・当日のスケジュール管理、ツアープランナーは旅行の企画を行います。

行程の案内や現地スタッフとの打ち合わせ、宿泊の手配確認やトラブル対応を行うため、海外旅行の場合はTOEIC®600点程度の英語力が必要になります。

TOEIC®スコア600〜700点は長文が聞き取れ、ある程度英語で意見が言えるレベルで、英検では2級A程度になります。 どんな状況でも適切なコミュニケーションができる素地を備えています。

ITエンジニアに必要な英語力は700点程度が評価指標です。エンジニアリングに必要な情報は英語で書かれていることも多く、読む力も必要になります。

また、エンジニアは他の職種に比べ日本企業内でも外国人が多く、社内のコミュニケーションにおいても英語を使う場面は多いでしょう。

キャビンアテンダントの採用試験応募要項には、求める英語力のレベルが記載されています。外国人と接する機会が多いため、リスニング力とスピーキング力が特に求められます。

児童に英語を教える英語講師はTOEIC®600〜700点、英検2級から準1級程度の英語力が必要です。

貿易事務の業務では、貿易書類の作成や確認、出荷・輸送、通関等の手配、出荷・納入管理などを行います。

貿易では英語を公用語としているため、取り扱っている書類の8〜9割は英語になります。 書類やメールのやりとりでは「読み書き」、電話連絡や交渉をする場合には「英会話」の力も必要です。

TOEICスコア®700〜800点は、複雑な英語に対しても意見できるレベルで、英検2級A〜英検準1級程度になります。

通常の会話は完全に理解でき、応答もはやく、話題が特定分野にわたっても対応できる英語力があります。

バイヤーはメーカーや商社との商談業務があり、担当の商品によっては海外とのやりとりがほとんどのケースもあり得ます。

通訳をつけずに海外での活躍を目指すなら、TOEIC®750点以上が目安です。

パイロットは、フライト時の管制官やパイロット同士のコミュニケーションで英語が使われており、英語が話せて当たり前の職業の1つです。

パイロットの仕事にはTOEIC®700点以上の英語力が必須です。

海外営業として働く場合には英語力は不可欠です。ビジネス会話が重要となり、最低でもTOEIC®700〜750点程度、800点以上が望ましいでしょう。

英語教材の編集者や校正者は、TOEIC®700〜800点の英語力が必要です。教科書や教材においてミスは許されないため、正確な英語力が求められます。

外資系企業や商社の総合職でも、英語力があればそれだけ仕事の活躍の幅が増えるでしょう。 外資系企業は経営母体が海外にある企業で、分野としてはIT関連、コンサルティング、金融サービス、医療関連などです。

外資系企業では外国人の社員が多く、会議やメールなどで日常的に英語を使う機会があるため、意思疎通ができるレベルの英語力が求められます。 また、海外に事業展開をしている商社の総合職では海外赴任することや海外の方と商談を行うことも多く、ビジネスレベルの英語力が必須です。

配属された部署によって英語の使用頻度は異なりますが、取り扱っている商材分野についての専門用語や慣用句などを英語で習得する必要があります。

TOEICスコア®800〜900点は、英語が強みとしてアピールできるレベルで、英検準1級程度になります。 Non-Nativeとして十分なコミュニケーションができると見なされます。

速記者の業務は、英語での会議や国際会議の会話を文字に記録することです。会議の会話を瞬時に理解しなければならないため、幅広い知識と高い聞き取り能力が必要です。

ファンドマネージャーとは、投資信託の運用を行う専門家です。 海外情勢の情報収集のためにも高い英語力は大切で、転職時には高い金融の知識に加えて、英語力もチェックされるポイントになります。

米国公認会計士（USCPA）とは、米国各州が認定する公認会計士資格です。 米国の法律に基づいた税務申告、会計業務、英文財務諸表を利用する業務、会計・経営に関するコンサルティングなどを行うことができます。

国内企業と海外企業の間に入る際に、国際会計や英語の知識が役に立ちます。

関連記事：USCPAとは？魅力や取得後のキャリア・難易度・試験内容を詳しく解説

教員免許を取り採用試験に合格することで、中学校・高校で英語を教える英語教師に就くことができます。 英語教師に必要な英語力は少なくとも英検準1級レベルといわれており、採用試験が一部免除または加点になるなどの優遇措置があります。

読み書きするだけの英語力だけでなく、「読む・書く・聞く・話す」の4つをバランス良く使えることも大切です。 また、英語力だけでなく教師としての強い情熱や総合的な人間力も必要です。

参考：文部科学省「3-3 試験免除・特別の選考等（加点制度）」

社会人対象の英会話教室で英語を教える仕事です。 授業を行うだけでなく、どういった指導をするのかのプランの作成や、受講生の習熟度チェック、成績表作成なども行います。

社会人対象の英会話教室での指導に資格は必要ありませんが、ネイティブの講師のほうが人気があり、発音が正しいことが重要になります。

TOEIC®スコア900点以上は英検1級レベルになります。この点数を取得する人は稀なため、企業にとって魅力的な人材に映るでしょう。

広く社会生活で求められる英語を十分理解し、使用することができます。

通訳の業務は、海外企業との商談・アテンド、社内会議などの「ビジネス通訳」、国際会議やシンポジウムでの「会議通訳」、国際放送やニュースの同時通訳を担う「放送通訳」など、種類が豊富です。

英語力が高いことはもちろん、業界の深い知識や国際的な文化や歴史、宗教などへの高い教養が求められます。 フリーランスで働くこともでき高収入も見込めますが、求人数は少なく、経験が重視されます。

翻訳は外国語で表現された文章や映像を日本語に訳す仕事で、逆に日本語を英語に翻訳する場合もあります。 仕事内容は大きく分けて「文芸翻訳（小説・雑誌・詩文などの出版物）」「実務翻訳（海外企業との契約書・学術書）」「映像翻訳（映画・ドラマ・音声）」の3つが主です。

企業内の翻訳関連部署、翻訳業務を扱う翻訳会社、フリーランスなど、多岐にわたって活躍できます。 通訳と同様に英語力だけでなく、意図を正確に伝える表現力や専門知識、歴史・文化への深い造詣も求められます。

単に英語力があれば英語を活用できる仕事に就けるわけではなく、経歴や業務経験、どういったスキルを取得しているのか、また、資質なども問われます。

英語を使う仕事に就くための重要なポイントを見ていきましょう。

英語を使う仕事に就くためには、短大や専門学校以上の「学歴」が必要になることもあります。 企業の採用試験では学歴が条件になっていることも多いため、大学、または短大や専門学校へ進学することをおすすめします。

また、留学経験があったり、大学で英語関係の学科を卒業していたりする場合には、強いアピールポイントになります。

英語はあくまでも武器の1つであるため、面接では英語力だけではなく、スキルや専門知識、思考力、判断力など総合力も重視されます。

そのため、英語以外にアピールできるスキルや専門知識を鍛える必要があります。 英語力を客観的に証明することができるTOEIC®や英検以外にも、業界や職種に合わせた英語関連の資格を取得するのもおすすめです。

英語力以外に「＋α」の何ができるのかが、他者との差別化につながります。

英語を使って国内外で仕事したい場合には、「＋α」の資格取得が有効です。 国内でも海外でも、仕事に活かせる資格や試験・学位には以下のようなものがあります。

• IELTS
• 米国公認会計士（USCPA）
• MBA
• 公認内部監査人（CIA）
• 国際会計基準検定（IFRS Certificate）

5つの資格について、詳しく解説します。

IELTS（通称アイエルツ）は、アメリカ、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、イギリスを含む国々に留学や就労する方向けの英語力を測定する、ハイステークステストです。 世界各地で毎年300万人を超える方がIELTSを受験しています。

4つの英語能力（リスニング、リーディング、ライティング、スピーキング）を総合的に測定することができます。

海外MBAとは日本では経営学修士と呼ばれ、経営学の大学院修士課程を修了すると授与される学位です。リスニング能力やディスカッションを理解する能力が身につきます。

公認内部監査人は内部監査人の能力を証明するアメリカ発祥の国際資格で、世界の約190カ国で有効です。CIAを保有することで国内企業だけでなく、外資系企業でも高く評価されます。

国際会計基準検定とはIASB（国際会計基準審議会）が策定する会計基準のことです。合格者はIFRS Certificateが発行され、グローバルな会計基準であるIFRSを扱える証明となります。

国際的なビジネス資格である米国公認会計士は、会計だけでなく、ファイナンス、法律、ITなど、グローバル人材に必要なビジネス知識を英語で身につけることができます。

英語を活用する仕事やその業務内容、必要な英語力、英語を使う仕事に就くためのポイント、近年注目されている米国公認会計士など、海外でも仕事ができる資格について解説しました。 国内外において英語力を活かして働きたい場合には、米国公認会計士がおすすめです。

米国公認会計士は日本および世界中の様々な業種、職種、年齢の方がキャリアアップの目的で試験にチャレンジしています。 米国公認会計士なら、会計業務が未経験の方でも、監査法人だけでなく会計事務所、コンサルティングファーム、大手企業の経理部門などで活躍できます。

また、米国公認会計士は働きながら学習できるため、キャリアを中断することなく合格を目指すことができる点も大きな魅力です。 英語力に「＋α」で資格を取得したい方は、米国公認会計士の資格取得も検討してみましょう。

米国公認会計士を取得するには英語の能力も問われ、1,200〜1,500時間の学習が必要です。 これは資格専門校を利用した場合の時間です。独学で米国公認会計士を取得するには多くの時間がかかり大変困難です。

米国公認会計士専門校アビタスなら、日本のビジネスパーソンの短期合格を目的としたオリジナル教材で勉強できます。 英語の本試験に備えて英語の専門用語を日本語で説明しつつ、日本語の専門用語も付記していますので、実務に直結する知識が身につきます。

日本合格者の3人に2人はアビタス卒業生です。 米国公認会計士取得を目指すならアビタスをぜひご活用ください。

まずは無料の説明会にご参加ください。

※記事に記載の内容は2022年10月時点のものを参照しています。