本ウェブサイトでは、Cookieを利用しています。本ウェブサイトを継続してご利用いただく際には、当社のCookieの利用方針に同意いただいたものとみなします。
本ウェブサイトでは、Cookieを利用しています。本ウェブサイトを継続してご利用いただく際には、当社のCookieの利用方針に同意いただいたものとみなします。
外資系企業への転職や就職でのメリットに年収の高さが上げられます。
外資系企業は、「ベース給+インセンティブ給」の2つから成り立っていることが多く、ベース給は昇進、インセンティブ給は自身の成績で大きく変わります。
この記事では、外資系企業の年収の目安を業界・職種・年齢別に解説します。 外資系企業に勤めている人の「年収に関するアンケート」も紹介するので参考にして下さい。
目次
外資系企業の年収
外資系企業の年収についての口コミ(年収の上がり具合)
米国公認会計士という選択肢
外資系企業は実力主義|年収を上げるなら成果を出そう
外資系企業の平均年収は約800万円と言われており、日本の平均年収433万円の2倍近くになり高額です。
外資系企業は成果主義であることが多く実績が年収に直結するため、人によって大きく変わるのが特徴です。 また、業界・職種・年齢によっても年収は大きく変わるため、それぞれカテゴリーごとの年収を見ていきましょう。
ひと口に外資系企業といっても、さまざまな業界があります。
メーカーの多くは800万円前後、外資系コンサルでは入社数年で年収1,000万円以上の人もいます。
外資系企業の中でも最も年収が高いと言われているのが投資銀行や証券会社で、1,500万円を超える企業もあります。 ITは600万〜1,000万円前後と企業によって大きく変わります。
年収に開きが出る理由は、成果主義である点や企業規模の大小によるものです。
外資系企業では同じ業界でも職種や部門によって平均年収が大きく変わります。
外資系コンサルではアナリスト、アソシエイト、プロジェクトマネジャー、プリンシパル、パートナーと分かれており、年収は400万〜5,000万円と大きな開きがあります。
外資系企業は日系企業の平均年収より高い傾向にあり、性別による年収差がほとんどないのが特徴です。JACリクルートメントによると、年代別の外資系企業の年収は以下の通りです。
※ボーナス除く
20代の平均年収は約590万円と日系企業よりも高いと言われていますが、即戦力として成果を出すことが求められます。
30代では約730万円で実績により差が出始め、昇進・昇給次第では1,000万円を超える年収になります。 40代では約910万円で、日系企業の同年代よりは高年収、ほぼ同水準など個人差が出ます。
外資系企業は日系企業の年功序列は多少ありますが、成果主義のため若い年代でも高収入を狙うことができます。
外資系企業で働いている(働いていた)方に、「年収に関するアンケート」を実施しました。
現在の年収と、働いている中で「年収に影響があったと感じる要因」を見ていきましょう。
【20代/男性/自動車メーカー/機械設計】
【20代/男性/IT/セールススペシャリスト】
【20代/男性/証券/投資銀行業務】
【30代/女性/証券/プロジェクトマネジャー】
【30代/男性/証券/アナリスト】
【40代/男性/製薬メーカー/アソシエイト】
【50代/男性/IT/コンサルタント】
【50代/男性/証券/マネージングディレクター】
アンケート結果では外資系企業で働く20代の年収は267万〜2,300万円、30代では300万〜1,200万円、40代以上では450万〜5,000万円と開きがありますが、日系企業ほど年齢と年収が比例していません。
業界では金融が600万〜5,000万円と最も年収が高い傾向にあります。 外資系企業で働いている中で年収に影響があったと感じる要因では「成果」と答えた人がほとんどで、日系企業から転職して年収が上がったという回答が目立ちます。
残業代が高い、役職がつくことで上がる、スキルを身に付けることで業務の幅が広がり年収がアップした等の回答も多くありました。 年功序列ではなく、向上心や出世願望の強い人は年収も上がり、出世願望のない人は緩やかな給料の変化というのが実情です。
外資系企業ではスキルを身に付け、そのスキルを活かし成果を出すことで年収アップが見込めます。 外資系企業、特に経理職への転職・就職を考えている場合に有利になる資格が米国公認会計士(USCPA)です。
関連記事:USCPAとは?魅力や取得後のキャリア・難易度・試験内容を詳しく解説
米国公認会計士とは米国の会計士資格で、外資系企業や会計事務所、コンサルティングファームへ転職しています。 ビジネスパーソンに必要なコアスキルである英語・会計・IT・法律・ファイナンスが学べるうえ、国際資格として世界的に評価されているのが特徴です。
外資系企業で必要なスキルである「英語力」が向上するのがポイントです。
米国公認会計士は実は初心者でも合格できる試験です。
75点というボーダーラインを超えれば誰でも合格できる試験で、難問奇問は出題されず会計士の標準的な知識が問われるため、学習範囲を定めて勉強することができます。
米国公認会計士は科目ごとに受験でき、勉強が終わった科目から受験することも可能です。 日本国内で受験可能で、試験日や試験場所を自分で決めることができます。
働きながら無理なく受験することが可能な点もメリットです。
試験は会計や法律、ITやファイナンスといった幅広い分野から英語で出題されます。
米国公認会計士は、グローバル人材に必要なスキルが学べる資格としても近年注目されています。
外資系企業の年収について、業界・職種・年齢別に見てきました。 日系企業と比較すると、基本的には年収水準は高いですが、外資系企業では成果を出している人とそうでない人で年収の幅が広いことも特徴です。
実際の口コミからも見て取れるように、一番は成果を出すことが年収アップに繋がります。 既に外資系企業に勤めている方は、日々の業務をしっかりこなすことはもちろん、スキルアップのため資格取得も視野に入れてみてはいかがでしょうか。
外資系企業の会計・経理への転職に有利とされる米国公認会計士を取得するには英語の能力も問われ、1,200~1,500時間の学習が必要です。 自分だけでUSCPAの学習するのが大変な場合は資格スクールを利用しましょう。
国際資格の専門校であるアビタスでは、5,000人以上のUSCPA合格者を輩出しています。 オリジナルの日本語教材で学習できるほか、サポート期間はUSCPAの標準学習期間の3倍以上の5年間あり、多くの方に安心していただけています。
通学またはeラーニングかフレキシブルに選択でき、スキマ時間での学習も簡単に行えます。 合格後もエージェント機能を社内に持っているため、転職やキャリアアップをサポートしてくれます。 USCPAの合格を狙うならアビタスの利用をぜひ検討してみてください。
アビタスでは、オンラインでUSCPAの概要や活かし方がつかめる「USCPA説明会」を行っています。USCPAに興味がある方は、まずは無料説明会にお申込みください。
※記事に記載の内容は2022年5月時点のものを参照しています。
最近のエントリー