簿記・会計のルールの多くは、世界共通であり、ビジネス共通言語として非常に有用なものです。

本記事では、海外と関わるグローバルなビジネスシーンにおける簿記・会計知識の有効性と、英語で会計を学ぶメリットについて解説します。

目次
簿記学習を通じた会計知識の習得
英語での会計学習の意義
更なる会計資格(USCPAへの挑戦)
会計は英語と並ぶビジネス共通言語

簿記学習は、会計の基本概念やプロセスを理解するための第一歩です。簿記を学ぶことで、会計全般の理解が深まり、より高度な会計知識の習得が容易になります。

国内では、日本商工会議所が主催する日商簿記検定が最も良く知られており、その受験者数は年間約52万人にものぼっています。

参照：東京商工会議所「日商簿記検定とは」

簿記は、「帳簿記入」の略から生まれた言葉であり、その名の通り、企業の日々の取引を帳簿に記入し、体系的に記録する技術です。これにより、企業活動が正確かつ一貫して記録され、将来的な会計報告の基盤が作られます。

簿記を通じて収集されたデータは、正確な会計情報の生成に不可欠です。企業の経営や財務の状況を把握するために使われる貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書などの財務諸表（Financial Statements : F/S）は、簿記データに基づいて作成されます。

簿記によって収集されたデータは、企業の経営判断や戦略立案の基礎となります。財務状況を正確に把握するためには、日々の取引を正確に記録することが不可欠です。

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以上のように、簿記は会計の基礎となる要素であり、その学習は会計知識の基盤となるものです。

そして、このような会計学習の効果は、英語で会計を学ぶことにより、より加速させることができます。

会計の世界では、多くの国々が共通の基準を採用しています。これは、それぞれの国で異なる会計基準を採用していると、複数の国を跨いで企業の財務状況を評価することが難しくなることが背景にあります。

グローバル化が進んでいる昨今の状況を考えると、共通の基準を設けることの重要性がお分かりいただけるかと思います。

統一基準として採用されている代表的な例では、国際会計基準 (IFRS) や米国会計基準（US-GAAP）が挙げられます。IFRSについては、会計基準として適用済・適用決定した会社が279社にも上り、特に大企業の多くが採用しています。

参照：JPX 日本取引所グループ「IFRS（国際財務報告基準）への対応」

これらの国際的な会計基準は主に英語で提供されています。

英語で会計を学ぶことで、IFRSやUS-GAAPの理解が深まり、グローバルな財務報告や会計処理を遂行する能力が向上することができ、グローバルなビジネス領域での活躍の幅が広がります。

貸方/借方、売掛金、貸倒引当金や減価償却費など、会計の分野には多くの専門用語が存在し、知識がないビジネスパーソンはその理解に苦労する場合もあります。

一方で、これらの専門用語の概念や意味合いは、国際的に共通することが多く、英語と日本語の隔たりは低いと言えます。

英語で会計を学ぶことで、これらの専門用語を正確に理解し、英語でも適切に使用できるようになり、国際的なビジネス文書の作成や、コミュニケーションを円滑に行うことができます。

世界のビジネスパーソンの多くは、会計知識をビジネスの基礎知識として有しています。英語で会計を学ぶことで、国際的な会議やビジネスセミナー、ワークショップなどにも参加しやすくなります。

これにより、世界中の専門家や同業者とネットワークを構築する機会が増えます。このようにして得たネットワークは、新たな知見の獲得やビジネスチャンスの発見、個人としてのキャリアの発展にも大いに役立ちます。

英語はビジネスの世界共通語であり、多くのグローバル企業が英語を業務用言語として使用しています。英語で会計を学ぶことで、国際的な企業でのキャリアの機会が広がり、海外での就職や異文化交流の機会が増えます。さらに、海外駐在や国際プロジェクトへの参加など、キャリアの幅が広がることも期待できます。

簿記学習を通じた会計知識の習得は、企業活動を理解し、把握するうえで極めて有効です。 その効果は、海外駐在や外資系企業、海外での勤務などにも役立つものです。

会計の基本原則や専門用語は国を超えて共通しているため、会計知識は、海外の相手とビジネスコミュニケーション上の共通の土台となります。

企業の取引や財務状況などについて、共通の理解と言語を持っていることで、異文化間でもスムーズにコミュニケーションすることが可能になります。

会計知識を持つことで、企業の財務状況をより詳細かつ正確に把握することができます。これにより、経営判断や戦略立案の際に有用な情報を提供することができます。

海外駐在時には、現地法人の経営にも関わる機会が多くなりますが、海外現地法人の財務データの分析を通じて、強みや弱みを明確にし、将来の投資計画を立てる際に、具体的な根拠を持って意思決定を行うことができます。

会計の知識を活用することで、より正確なコストの把握や効率的な資金配分が可能となります。これにより、無駄な支出を削減し、企業全体の財務状況を健全に保つことができます。

特に、海外現地法人においては、日本の本社と比較して限られたリソースを最大限に活用することが求められますが、会計知識を駆使することで、収益性の向上を図ることができます。会計知識は経営の様々な側面で有用であり、より経営に近い立場で仕事をする駐在員にとって、重要なスキルです。

会計知識と語学力の組み合わせを通じて、USCPAの学習へ繋げ、更なる国際会計知識の習得につなげるという道もあります。 海外の会計マネージャーポジションは、会計士資格の保有を条件としているケースも多く、USCPAの資格取得が、更なるキャリアアップに繋がることも期待できます。

また、アビタスではUSCPAの前段である英文会計入門の講義も用意されており、学習の過程で英文会計に関する基礎知識を深めた上で学習できます。 なお、英語での学習のハードルが高い場合には、IFRS認定試験講座を通じて、まずは日本語からIFRSの学習を進め、会計側から知識を積み上げていくこともできます。

会計は、世界のビジネスシーンで共通するものであり、グローバルで活躍するビジネスパーソンにとっては、共通の基礎知識となるものです。

その知識の習得は、経理・財務にかかわる方だけではなく、多くのビジネスパーソンにとって、有効なものとなるでしょう。

英語・会計・ＩＴはビジネス知識の３大要素とも言われますが、その背景について、少しでも参考になる情報となりましたら幸いです。

国際資格の専門校であるアビタスでは、6,700人以上のUSCPA合格者を輩出しています。日本在住合格者の約3人に2人はアビタス卒業生です。

さらに会計初学者や英語力に不安な方でも学習できるように、オリジナルの日本語教材を使用しています。

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