外資系コンサルとは、外国資本のコンサルティングファームのことです。

一般的に外資系コンサルは高年収といわれており、昇進・昇給が速い傾向にあります。幅広い業界の知識や経験が得られるため、外資系コンサルへの転職や就職を考えている人もいるでしょう。

本記事では、外資系コンサルの役職や業務内容、年収、必要なスキルについて解説します。

目次
外資系コンサルとは
【分野別】主要な4つの外資系コンサル企業
外資系コンサルの役職
外資系コンサルの業務内容
外資系コンサルの年収
外資系コンサルの採用動向
外資系コンサルへの就職・転職で役立つスキル・資格
外資系コンサルへの転職・就職は自分のキャリアに合わせて検討しよう

そもそも、外資系コンサルとはどういったものを指すのでしょうか。

「外資系企業」に明確な定義はありませんが、一般的には、外国法人または海外の人が一定以上の出資をする日本の企業のことをいいます。国際会計事務所など、海外と提携している企業のことも外資系企業と呼ぶことがあります。

「コンサルティングファーム」とは、第三者の立場からクライアントの経営をサポートする企業のことです。

「外資系コンサル」は、外国資本によって運営されるコンサルティングファームを指します。クライアント企業の経営上の問題や課題を発見し解決することが主な業務です。

関連記事：アビタスUSCPA「外資系企業とは？ 日系企業との違いや外資系企業に必要なスキルを解説」

外資系コンサルと一言でいっても、それぞれの企業に得意とする分野があります。

分野によって業務内容、求められるスキル、働き方が異なることも多いため、それぞれの違いを把握しておくことが重要です。

ここでは以下の4つの分類に分けて解説します。

• 総合系コンサル
• 戦略系コンサル
• 人事系コンサル
• 会計・財務系コンサル

総合系コンサルは、クライアント企業を総合的に支援するコンサルティングファームです。

戦略、オペレーション、IT、人事など、多岐にわたる分野について、戦略から実行支援まで一貫したサービスを展開します。

最初は一つの領域を担当していたコンサル企業が業務を拡大して総合系コンサルへ成長していくパターンもあり、企業自体の規模も大きいことが多いのが特徴です。

大きなプロジェクトを数多く扱うため業績が安定している企業が多く、積極的な採用を行っている企業も見られます。

代表的な企業は次の通りです。

• デロイトトーマツコンサルティング
• アクセンチュア
• PwCコンサルティング
• KPMGコンサルティング

クライアント企業の成長のために中長期的な視点で経営戦略の立案を中心に行うのが、戦略系コンサルです。

企業の業績向上がミッションであるため、業界分析や新規事業開発などもカバーしています。場合によっては、M&Aやグローバル進出などのテーマを扱うこともあります。

代表的な企業は次の通りです。

• マッキンゼー・アンド・カンパニー
• ボストン・コンサルティング・グループ
• ベイン・アンド・カンパニー

少数精鋭のファームが多く、クライアントの課題を解決するための論理的思考力や情報収集のためのコミュニケーションといった高いスキルに加え、責任感も求められます。

人事系コンサルは、組織設計、人材育成、報酬制度設計など、人事関連の課題解決を支援します。組織の外部ではなく、内部に対して働きかけるのが特徴です。

人事系のコンサルには、大きく分けて「チェンジマネジメント系」と「制度系」の2つの手法があります。

「チェンジマネジメント系」では、企業の風土や人間の心理的要素などを考慮した上で人事改革を行います。一方、「制度系」では、企業買収や海外進出に伴う人事制度の構築などを行います。

代表的な企業は次の通りです。

• マーサージャパン
• ウイリス・タワーズワトソン
• コーン・フェリー・ジャパン

クライアント理解のための傾聴力、組織文化を理解した上での課題を解決するための柔軟性や提案力が求められます。

財務・会計に関するアドバイザリーサービスに特化したコンサルティングファームを、会計系コンサルと呼びます。

監査や税務といった企業会計、M＆Aなどの企業間取引の場面で、クライアント企業のリスクを最小化し利益を最大化する支援を行います。会計基準や税制の国際化やDX化に対応するためのサポートを行うこともあります。

代表的な企業は、次の通りです。

• PwCアドバイザリー
• KPMG　FAS
• デロイトトーマツ・ファイナンシャルアドバイザリー

財務や監査の専門的な知識が求められます。法改正や助成金、IFRS（国際財務報告基準）など、会計に関する最新情報を常に把握しておかなければなりません。

役職名はコンサルティングファームによって異なりますが、外資系コンサルを構成しているのは主に4段階の役職です。

役職	概要	例
アナリスト	コンサルタントのスタートポジション 新卒者や20代中途入社者中心	アソシエイト、リサーチャー、ジュニア
コンサルタント	新卒から3〜4年の社員、30代以上の中途入社者中心	アソシエイト、シニア
マネージャー	各プロジェクトを取りまとめる責任者	プロジェクトマネージャー、プロジェクトリーダー
パートナー	共同経営者として経営の意思決定を行う最終責任者	プリンシパル、ディレクター

下に行くほど高い役職になり、給与も上がっていく傾向があります。

役職は実績や勤続年数によって変化し、一般的には各役職を2〜4年務めて昇進していくことが多いでしょう。

外資系コンサルでは、企業の課題や問題を解決するためにプロジェクトが立ち上げられ、編成されたチームで業務にあたるのが一般的です。

パートナーやマネージャークラスのコンサルタントが営業として顧客開拓やプロジェクト受注などを行います。役職に応じて業務を遂行するのが、プロジェクトチームのメンバーです。

役職別の業務内容を紹介します。

役職	業務内容
アナリスト	・情報を収集・分析する ・資料を作成する
コンサルタント	・アナリスト業務に加え、提言も行う ・自身の判断で課題や問題を検証する
マネージャー	・顧客を開拓し、クライアントとやりとりする ・必要な人材を採用し、教育する
パートナー	・プロジェクトを受注し、運営する ・ファームの経営も行う

昇進するにつれて、責任の範囲や業務の煩雑さが増していき、自己判断力やリーダーシップスキルなどが一層求められます。

外資系企業の平均年収は一般的に800万円程度といわれており、日系企業に比べて給与水準が1〜2割高いとされています。

外資系コンサルは、会社にもよりますが「ベース給＋インセンティブ」の成果主義のことが多い職場です。前述した役職によってベース給が異なり、平均年収が大きく変わります。

役職	平均年収
アナリスト	400万～900万円
コンサルタント	900万～1,300万円
マネージャー	1,300万～2,000万円
パートナー	2,000万円～

新型コロナウイルスの流行時には、多くのコンサルティングファームで採用が見送られ、採用率は低下していました。

その後、経済活動が回復の兆しを見せ、コンサル業界の需要も再び高まってきている状況です。DX化の流れを汲み、デジタル人材を中心として外資系コンサルでも採用が拡大しているといわれています。

採用枠が限られており競争率が高い新卒と比較すると、中途採用の難易度はやや低いといえるでしょう。即戦力となる人材が必要とされており、関連する業界の職務経歴があると有利になる傾向が見られます。

外資系コンサルは人気が高い職種です。求められるスキルや資格を身につけて戦略的に対策を講じることが、就職や転職の鍵になります。

実力主義、平均年収が高い、昇進・昇給が速いなど、様々な魅力がある外資系コンサルへの就職や転職を検討している人も多いでしょう。

外資系コンサルへの就職・転職を成功させるためには、コンサルティングスキルや論理的思考力に加えて、英語力が不可欠です。スキルを証明できる資格や学位を取得することも有利に働くでしょう。

詳しく見ていきましょう。

外資系コンサルでは、英語でのコミュニケーションが求められる機会が多くあります。

海外案件では会議やプレゼン、資料の作成を英語で行うこともあり、最低でもTOEIC®800点レベルの英語力は欲しいところです。

昇進や昇給の基準としてTOEIC®の点数が設定されている場合もあります。採用時に英語の能力を求めるコンサルティングファームもあり、留学経験者や帰国子女は比較的有利といわれます。

国際的に認められている資格や学位を取得することで、外資系コンサルへの就職や転職に有利に働きます。

特に専門性が求められる総合系コンサルの一部の部門や会計系コンサルでは、実務経験に加えて資格や学位を保有していると評価アップにつながります。

ここでは、MBAとUSCPA（米国公認会計士）について見ていきましょう。

MBAとはMaster of Business Administrationの略称で、資格ではなく「経営学修士」と呼ばれる学位です。

MBAを取得するためのプログラムでは、経営戦略、財務、マーケティングなど、コンサルティングにとって欠かせない幅広い知識を学びます。

ケーススタディやグループワークを通じて、実践的なスキルを習得できます。MBAプログラムでは、様々な業界や国籍の人たちと交流する機会が得やすい点もメリットです。

MBAを保有していると外資系企業やコンサルティングファームで高く評価される傾向があるため、外資系コンサルへの転職を考えている人にもおすすめです。

関連記事：Abitus UMass MBA「UMassとは・MBAとは｜MBA（経営学修士）とは？ MBAの種類やメリット・難易度を解説」

USCPAとはU.S. Certified Public Accountantの略称で、「米国公認会計士」と呼ばれる、米国各州が認定する公認会計士資格です。

アメリカにおける会計・税務のプロフェッショナルの資格ですが、日本を含め世界の多くの国で受験でき、国際的な認知度が高いのが特徴です。

英語での監査業務能力を証明する資格で、試験は全て英語で行われるため、ビジネスで通用する英語力があることの証明にもなります。

USCPA保有者は外資系の監査法人やコンサルティングファームへの就職・転職が有利になるため、グローバルに活躍したい人に人気があります。

関連記事：アビタスUSCPA「USCPA（米国公認会計士）を受ける際に英語検定やTOEICは必要？違いを解説」

外資系コンサルは、年収が高く昇進スピードが速いのが一般的です。

やりがいがあるのはもちろんですが、ハードワークともいわれているのが外資系コンサルです。高度な専門知識に加え、英語力や論理的思考力、コミュニケーションスキルなどが求められます。

成長意欲の高い人や人脈構築に積極的な人、臨機応変な対応力がある人に適した仕事といえるでしょう。

USCPA（米国公認会計士）などの資格を取ることで、就職や転職が有利になるケースも見られます。

自身のキャリア目標や適性を十分に考慮した上で、外資系コンサルへの就職・転職を検討してみましょう。

USCPA（米国公認会計士）の試験では英語の能力も問われ、一般的に1,200～1,500時間程の学習が必要といわれています。

自分だけで学習するのが大変な場合は、資格スクールを利用しましょう。

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