外資系企業は、日系企業とは違い成果主義で年収が高いイメージから、就職・転職したいと考えるビジネスパーソンは多いでしょう。 グローバルな活躍が期待できる外資系企業への就職・転職で気になるのが「英語力」です。

この記事では、外資系企業で英語は必要なのか、業界・職種別に必要なスキル・レベルを解説します。

目次
外資系企業でどの程度英語が必要か
外資系企業に必要な英語のスキル、レベル
外資系企業の就職・転職で、どのくらい英語が必要か
英語と専門知識が身に付く米国公認会計士
外資系企業への就職・転職では英語が有利に！資格取得で実力アップ

そもそも外資系企業では英語が必要でしょうか？ 外資系企業で英語が必要かどうかは「業界や職種」により異なります。

外資系企業の中でも、国内オフィスの社員のほとんどが日本人という場合には、英語力を求められることは少ないでしょう。 一方、顧客が外国人であったり、海外支店などで働く場合には社内に外国人が多く、業務メールや電話、会議で英語を頻繁に使用するため、高い英語スキルが求められます。

出典：【公式】TOEIC Program

英語力を客観的に測る指標のひとつにTOEIC®スコアがあります。 外資系企業での業務に支障がない英語力は、一般的にTOEIC®スコア700点以上と言われています。

海外部門に期待するTOEIC® Listening & Readingスコアは570〜810点で、「日常生活のニーズを充足し、限定された範囲では業務上のコミュニケーションができる」レベルです。

TOEIC®スコアは就職・転職・海外出張・赴任者選抜の要件や参考にしている外資系企業もありますが、あくまで目安で英語でのコミュニケーション能力の高さが重要になります。

ここからは外資系企業に必要な英語スキルやレベルを業界・職種別に詳しく見ていきましょう。

外資系企業での主な業界は以下です。

• コンサル
• 金融
• メーカー(電気・電子・機械)
• IT
• 製薬・医療

外資系コンサルでの英語レベルは役職により異なり、ポジションが上がるにつれて求められるレベルやスキルも上がります。 英文メールや日常的な会話力はもちろん、レポート作成やプレゼンを流暢に出来ることが理想です。

英語が出来ない場合には、担当できるプロジェクトの幅が狭くなります。 昇進や昇給の条件としてTOEIC®スコアを基準にしている企業もあり、コンサルタントとして働くために英語力は必須と言えるでしょう。 海外留学、海外でのMBA、米国公認会計士などの資格が有効に働きます。

関連記事：USCPAとは？魅力や取得後のキャリア・難易度・試験内容を詳しく解説

金融業界は特にミスが許されない業界であるため、正確な英語表現力が求められます。 電話や会議でしっかりとディスカッション出来る、資料やレポートを読む「リーディング力」、クライアントが海外の場合には資料作成を英語で行う必要があります。

金融業界はネイティブレベルの英語力が必要と言われており、留学経験者や帰国子女が多いのも特徴です。

外資系メーカー(電気・電子・機械)での英語力はエンジニアなのか、営業なのかでも変わります。

エンジニアは、英語を使用した実務経験が不可欠で、専門用語が多く含まれる文書を問題なく扱える英語力が必要です。 営業では顧客が国内メインの場合には日常会話レベルの英語力で済む場合もあります。

外資系IT業界で求められる英語力は、歴史のある大手IT企業であるか、従業員数が少ない会社かによって求められるスキルやレベルが変わります。

大手IT企業では日本支社内にノウハウがあり情報共有体制が整っている場合には高い英語力が不要な場合もあります。 一方、小規模な企業では海外とのコミュニケーションを求められる場合が多くあり、高い英語力が必要です。

製薬・医療では、医療機器の使用効果や副作用報告等の資料が英語のため、高い英語読解力が必要です。

外資系企業のマーケティングや人事、営業、工場・物流などの職種によって求められる英語力は変わります。

マーケティングや人事は求められる英語力が高く、TOEIC®スコア750〜900点くらいは必要とされています。

マーケティングでは広告を扱っているため本社と交渉出来る高い英語力が求められ、人事も英語での説明が多い職種になります。

日本人顧客が多い場合には、TOEIC®スコア500〜800点くらいが必要とされており、外資系企業の中ではあまり高い英語力が求められない職種です。 とはいえ、英語でのメールを理解できる程度の力は養っておくべきです。

役職が上がるにつれて英語力が求められるようになり、それと共に高いコミュニケーション力も重要になります。 顧客が海外である場合には当然円滑なコミュニケーションが取れる高い英語力が必要です。

国内に工場がある場合には英語力は必要ありませんが、役職が上がると英語のマニュアルをスタッフに説明できる程度の英語スキルは必要です。

外資系企業で働く前段階である就職・転職時ではどのくらいの英語力を身につけておく必要があるでしょうか？

外資系企業では就職・転職の採用に「TOEIC®で○点以上」といった条件がある場合があります。

社員・職員に期待する平均スコアは新卒で535点、中途社員で560点、海外部門では690点とされています。 これらは日本の企業全般のスコアであるため、外資系企業ではさらに上の700点以上が目安になると言われています。

業界や職種によって求められる英語力は変わるため、必ずしも高スコアを取らなければいけないわけではありませんが、持っておくと自身の強みの1つになります。 TOEIC Programを活用している企業・団体を対象にして実施した調査では、「英語を使った会議で議論できる英語力」を目標としているという結果が出ています。

仕事において役に立つ英語力はスコアだけでなく、会議で議論できるコミュニケーション力が大切です。

参考・画像引用元：【公式】TOEIC

外資系企業の英語力はどの業界、職種でも全く不要というわけでありません。 英語力を測る指標としてTOEIC®が用いられることがありますが、資格所得も有効です。

外資企業の中でもメーカーの経理部門や監査法人・会計事務所、コンサルティングファームへの就職を有利にする資格として米国公認会計士(USCPA)が近年注目されています。 米国公認会計士は外資系コンサルで必要とされる、英語・会計・IT・法律・ファイナンスが学べるだけでなく、ビジネスに必要な英語力も同時に身に付きます。 米国公認会計士はアメリカの会計士資格で会計初学者でも合格できる試験です。

試験は英語で出題されますが、会計士として基本的な知識問題が多く英語が苦手な人でも合格可能です。 米国公認会計士を取得することで英語で会計を理解しているだけでなく、日米の経理の違いを理解しているため外資系企業の経理では役立つ人材になれます。

外資系企業で必要な英語力、業界・職種別に必要なスキル・レベルを見ていきました。 外資系企業では部門や職種によって必要な英語スキルが違うため、自分が目指す業界や職種でどの程度の英語力が必要かを把握する必要があります。

英語が苦手な場合には英語を使用しない業界や職種を選択するのも手ですが、やはりビジネスレベルの英語力は身につけておくべきでしょう。

英語力をスコアで示すことができるTOEIC®や、米国公認会計士等の資格を取得することで就職・転職を有利にすることが出来ます。 英語力を養える資格取得のために、資格スクールを利用するのも良いでしょう。

外資系企業の就職・転職に有利とされる米国公認会計士を取得するには1,200〜1,500時間の学習が必要です。 自分だけでUSCPAの学習するのが大変な場合は資格スクールを利用しましょう。

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※記事に記載の内容は2022年5月時点のものを参照しています。