現在、日系企業で働いていて、転職先として外資系企業を検討している人もいるのではないでしょうか。

外資系企業は「英語力重視」や「成果主義」のイメージがありますが、具体的には日系企業とどういった違いがあるのでしょうか。

本記事では、外資系企業と日系企業の違いや、外資系企業に向いている人や向いていない人のそれぞれの特徴を解説します。

目次
外資系企業とは
外資系と日系企業の違い
外資系に向いている人の6つの特徴
外資系に向いていない人の3つの特徴
外資系企業で評価されやすい資格
外資系に向いているかどうか、自分の特徴を踏まえて考えよう

外資系企業とは、外国人または外国企業の出資によって成り立っている企業のことです。外資系企業には、以下の3つのタイプが存在します。

• 海外企業の日本法人
• 海外企業と日系企業の共同出資で設立された法人
• 日本企業が買収されて外資系企業になったケース

「海外企業の日本法人」とは、AmazonやGoogleなど、海外の企業が日本に進出する際に設立した日本法人のことです。

「海外企業と日系企業の共同出資で設立された法人」は、出資額によって経営方針が異なります。海外企業の影響を強く受ける企業もあれば、日本独自の路線で事業を展開する企業まで様々です。

また、M＆Aなどによって「日本企業が買収されて外資系企業になったケース」も存在します。海外企業に買収されると主導権も移るため、経営方針が大きく変わることがあります。

関連記事：アビタスUSCPA「外資系企業とは？ 日系企業との違いや外資系企業に必要なスキルを解説」

外資系企業と日系企業では、様々な面で違いがあります。代表的な違いは、以下の通りです。

項目	外資系企業	日系企業
給与体系	・年俸制が多い ・インセンティブで給与が決まる ・成果が上げられれば高い報酬を得られるが、安定性は低い	・月給制が多い ・年功序列で給与が決まることが多く、安定している
働き方	・誰かに仕事を与えられるのを待つのではなく、自律的に行動することが求められる	・マニュアルなど、一定のルールに従って業務を遂行する ・基本的には上司の指示や意向に沿って仕事が進められる
昇給・昇進	・成果主義 ・自分の実績をアピールする能力も求められる	・年功序列 ・勤続年数で昇給・昇進が決まることが多い
福利厚生	・年俸の中に福利厚生が含まれることが多い	・住宅手当や家族手当など、従業員が長く安心して働くための制度が充実している

給与額だけ比較すると外資系企業のほうが高いことが多いのですが、福利厚生を含めると逆転する場合もあるようです。

外資系企業と日系企業では、多くの点で異なっていることがわかります。

外資系企業は日系企業とは違った社風であることも多く、向いている人と向いていない人がいます。どういった人が外資系に向いているのか、その特徴を解説します。

• 論理的に考えて行動できる
• キャリア形成への意識が高い
• 自分の成果や意見を主張できる
• 臨機応変な対応ができる
• 実力で評価されたい
• 語学力を活かして働きたい

外資系企業では、日系企業に比べてスピード感のある論理的思考を求められます。上司への報告やプレゼンテーションの場でも端的で論理的な発表をしなければなりません。

論理的に物事を考え、業務を効率よくこなせる人は外資系企業に向いています。

日系企業は終身雇用や年功序列型が多く、勤続年数に応じてポジションや収入がアップしていくのが一般的です。

一方、外資系企業の場合は「一度入社すれば安泰」というケースは少なく、入社後もスキルアップに努め、キャリアを自分で築いていく必要があります。

キャリアを自分で築いていくためには、会社や上司から役割を与えられるのを待つのではなく、自律的にキャリア形成していく姿勢が大切です。

自分が将来的にどのようなポジションでどのような成果を上げていきたいのか、具体的にイメージする必要があります。

その上で、理想のキャリアパスの実現のために必要なことを具体化し、行動に移せるかがポイントとなります。

一般的に、外資系企業は成果主義が徹底されており、仕事の成果を自らアピールする文化があります。

また、自分のやりたいことや意見も積極的に主張していかなければなりません。遠慮する気持ちからアピールを控えてしまうと、「意見がない」とみなされてしまうことが多いため注意が必要です。

例えば、マネージャーとしてマネジメント業務に従事したいと考えるなら、「どのように部下をまとめて成果を上げていくのか」「自分がマネージャーになることでどのようなメリットがあるのか」を自ら上司へ訴え、チャンスをつかみ取る意気込みが必要です。

相手が上司や先輩であっても臆せずに自分の考えを主張できる人は、外資系企業に向いているでしょう。

外資系企業は日系企業と比較して人の入れ替わりが激しい傾向にあり、上司が頻繁に変わることも珍しくありません。

これまでの仕事のやり方に固執していると、上司の異動による仕事のスタイルや評価基準の変化に適応していくことは難しいでしょう。外資系企業は組織変更の頻度も高く、体制が再構築されれば求められる役割も変わってきます。

また、本国の経営方針に変更があると、日本における事業の方向性にも影響が生じます。これまで継続していた事業が打ち切りになったり、新たな事業が急にスタートしたりすることもあるでしょう。

こうした変化に抵抗感を抱くのではなく、積極的に受け入れ、臨機応変に対応していく姿勢が大切です。

外資系企業は、年功序列ではなく成果主義が一般的です。

実力を重視する企業では、成果を上げれば年齢に関係なく昇進したり、年収がアップしたりします。自分より年上の人を部下に持つこともあるでしょう。

一方で、思うような成果が出なければ厳しく査定され、年収ダウンに直結するおそれもあります。常にスキルアップを目指し、新しい知識や技術を積極的に吸収しようとする意欲は、外資系企業では不可欠といえるでしょう。

また、日系企業の場合、働き方改革が進んでいるとはいえ、残業を肯定する文化が残っている企業が多くあります。

しかし、外資系企業は短い時間で成果を上げられる人が評価される環境です。成果に至るまでの努力やプロセスではなく、あくまで結果で評価されたいと考える人は、外資系企業に向いているでしょう。

外資系企業で働くためには、語学力が必須です。本国が英語圏ではない企業でも、仕事では英語を使用している場合がほとんどです。

そのため、語学力を活かして働きたい人にとっては最適な職場でしょう。

外資系企業で求められる語学力とは、会話の能力だけではありません。社内のメールや文書も全て英語でやりとりするのが一般的です。

メールや文書を一度翻訳してから理解するのは非効率なため、英文をそのまま理解できるだけのスキルを身につけておく必要があるでしょう。

また、将来的にマネージャーやディレクターなどのポジションを目指すとなると、本国とやりとりをしたり、経営層とコミュニケーションを取ったりする機会が増えます。

語学力の不足によってキャリアアップのチャンスを逃さないように、語学力向上に努めることが大切です。

外資系企業で働くのに向いていない人の特徴として、以下の3つが挙げられます。

• 年功序列などの安定性を求める
• 英語が極端に苦手である
• はっきりと意見を言うことが得意でない

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

職場を選ぶ上で安定性を重視する人は、外資系企業にはあまり向いていません。日系企業のような終身雇用や年功序列をイメージして入社すると、ギャップの大きさに戸惑うことになるでしょう。

外資系企業の良い点は、年齢や経験年数に関係なく実力のある人が評価され、昇進できるところです。一方で、成果が出なければ厳しい評価が下されることが多く、長く勤めたからといって自動的に収入がアップするわけではありません。

日系企業のように、ある程度横並びで昇進できる環境を望む場合は、外資系企業は避けたほうが賢明でしょう。

また、外資系企業は異動や中途採用が頻繁に行われるため人の入れ替わりが激しく、組織の方針も変化しやすい環境です。変化を好まず安定した環境に身を置きたい人には不向きといえます。

外資系企業では、社内の公用語が英語であることが多く、日常的に英語を使用して仕事が進んでいきます。そのため、英語に対して極端に苦手意識がある人は、外資系企業には向かないでしょう。

入社までに語学力を磨き、入社後も勉強し続けることでキャッチアップしていくことは可能ですが、「英語が苦手で、できれば話したくない」「話すことはもちろん、読み書きもほとんどできない」「日本語だけの環境で仕事がしたい」という人には、外資系企業は向いていません。

人材の募集要件として、TOEIC®のスコアなどを設けている企業も多くあります。求人に応募する場合は、企業が求める語学力をあらかじめ把握してからチャレンジするとよいでしょう。

外資系企業では、日本人特有の「空気を読む」というコミュニケーションではなく、自分の考えをはっきりと伝えることが求められます。

自分の意見を話すことや、相手の意見を聞き入れるといったコミュニケーションに自信がない人は外資系企業には向いていません。

外資系企業は成果主義が徹底されているため、難関資格を持っているというだけで仕事の評価が急激に上がることは少ないでしょう。

しかし、国際的な認知度や評価が高い資格を持っていることで、就職や転職の際に有利に働く場合があります。

外資系企業で評価されやすい資格は、以下の通りです。

資格	概要
TOEIC®	・アメリカの非営利団体ETSが運営する試験 ・英語を母国語としない外国人が対象 ・日常生活からビジネスシーンまで、幅広い内容の英語力が問われる ・日本では就職活動の際に英語力の証明としてスコアを求められる場合が多い
TOEFL®	・アメリカの非営利団体ETSが運営する試験 ・英語を母国語としない人が対象 ・海外の大学や大学院を受験する際に利用されることが多い ・TOEIC®と比べてアカデミックな内容について問われることが多い
MBA	・大学院修了時に与えられる学位で、資格ではない ・日本語では「経営学修士」と呼ばれる ・外資系企業の中にはマネージャー職に就くための条件として取得を挙げている企業もあり、キャリアアップに有利とされる
USCPA	・アメリカ各州の会計士委員会が認定する公認会計士資格 ・試験は世界19カ国以上で実施されている ・国際的な会計・税務の知識を有していることが証明できるため、外資系企業で歓迎されやすい

これらの資格は海外でも知名度が高いため、本国からも評価を得やすいでしょう。

関連記事：アビタスUSCPA「USCPA（米国公認会計士）とは？魅力や取得後のキャリア・難易度・試験内容を詳しく解説」

外資系企業と日系企業の違いや、外資系企業に向いている人や向いていない人のそれぞれの特徴を見ていきました。

外資系企業には日系企業にはない収入面や昇進面でのメリットが多くあります。半面、日系企業に比べて安定性は低く、高いコミュニケーション能力や英語力を問われます。

「自分の力を試したい」「実力が正当に評価され、報酬に反映される環境で働きたい」と考える人にとっては、外資系企業は最適な職場でしょう。

自分の強みや希望の働き方を考え、外資系に向いていると判断できた場合は、転職を検討してみてもよいかもしれません。

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