昨今、新卒学生の就職先人気ランキングでも必ず名前の上がる「外資系コンサル」。現在、日系のコンサルティングファームや事業会社で勤務されている方の中には、外資系コンサルへの転職に興味を持っている方もいらっしゃると思います。

本記事では「外資系コンサルへの転職は年収アップを狙えるのか」について、実際に内部で働いているからこそ分かる実体験も含めて現役のコンサルタントが解説いたします。

目次
外資系コンサルの分類
外資系コンサルの具体的な年収例
年収アップ目的での外資系コンサル転職は避けるべき？
外資系コンサルへ転職する年収以外のメリット
外資系コンサルへの転職にあたってはUSCPAの資格取得が有効
まとめ

一口に「外資系コンサル」と言っても、戦略系ファームと総合系ファームで年収レンジは大きく異なります。

一般的に、戦略系に分類されるのはマッキンゼー、ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン等であり、総合系に分類される外資系ファームは、会計事務所を母体としているPwC、Deloitte、KPMG、EY（いわゆるBig4）とアクセンチュアです。

以前と比べると現在は戦略系と総合系の境界線が薄れつつあり、互いに競合関係となることも多いですが、大まかに言えば戦略系ファームは戦略立案を、総合系ファームは業務改善やシステム導入をそれぞれ担うという棲み分けになるといって差し支えないでしょう。

一般の事業会社や日系コンサルと比べれば、外資系コンサルの年収レンジは一般的に高いと言えます。マネージャーに昇格する前のいわゆるスタッフ層でも、勤続年数やパフォーマンス次第で1,000万円を超えることはそれほど難しくありません。

コンサルティングファームを年収の多い順に並べると、戦略系コンサルファーム＞総合系コンサルファーム（外資系）＞総合系コンサルファーム（日系）となります。具体的な金額については各ファームの給与体系や個人のパフォーマンス次第となりますが、以下に大まかな目安を参考情報として示します。

アナリストは～約900万円、コンサルタントは～約1,300万円、マネージャークラスになると2,000万円程度という情報があります。

後述の総合系ファームと比べると、明らかに高い年収となります。総合系ファームよりも実力主義の色合いが強く、優秀で結果を出していれば年齢や経験に関係なく若いうちから高い年収を手にすることができます。

総合系ファームはアクセンチュアを除いてどのファームも会計事務所が母体であり、どのファームもグループ内に監査法人やアドバイザリー部門も抱えていますが、一般にコンサルティング部門が最も高い年収となっています。

Big4の中でもファームごとに差がありますが、コンサルタントは高くて900万円、シニアコンサルタントで1,000万円前後、マネージャーならば1,400万円前後、シニアマネージャーになると2,000万円弱といったところでしょうか。戦略系ファームと比べれば低いとはいえ、それでも一般的な水準と比べれば十分に高い年収であるとはいえそうです。

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具体的な年収例を見て、外資系コンサルへの転職を真剣に検討しようと思われた方も多いかもしれません。

確かに一般の企業と比べれば高収入ではあります。しかし、年収アップだけを目的とした安易な外資系コンサルへの転職は再考の余地があります。高い年収を受け取る前にギブアップするということにもなりかねません。

コンサルティングの仕事は日々プレッシャーとの戦いです。クライアントからは高いフィーへの見返りとして高い成果を期待され、求められたパフォーマンスを出せなければ容赦なくプロジェクトをリリースされます。またプロジェクトは期限を決めて遂行するものであり、マイルストーンとなる各タスクの納期も厳密に決められているため、時には睡眠時間や週末を削って間に合わせなければならないこともあります。

昨今のいわゆる「働き方改革」により労働環境は改善されつつはありますが、体力・気力勝負になる状況も十分に有り得ることは想定すべきです。

転職直後、特に事業会社からコンサル未経験で転職する場合はキャッチアップに苦労されるケースが目立つ印象です。事業会社での経験は必ず役に立ちますが、それはコンサルティングファームでの仕事の作法に習熟していることが大前提となります。この習熟に要する時間には個人差があり、実際にプロジェクトに配属してパフォーマンスを見ないと判断が付かないため、一般的に転職時にオファーされる年収はやや抑え目に設定され、入社後にパフォーマンスを高く評価されたタイミングで大きく昇給するという考え方になりがちです。

良い評価を貰って仕事が軌道に乗れば、昇格によって昇給幅も大きくなり以降は高い年収を手にすることができます。しかし、転職後の一定期間は我慢を強いられると思っておいた方が無難です。

一方で、外資系コンサルへの転職は年収アップ以外にも多くのメリットがあります。私見としては以下のようなものです。

・プロジェクトマネジメント、問題解決手法、PPTを用いたスライド資料作成やExcelでのデータ分析等、全ての仕事の基盤となる能力を磨くことができる

・最新のテクノロジー情報や成功したビジネスモデルの事例を知ることができる

・優秀な人と仕事ができる機会が多い

将来的に自分が目指すキャリアパスの途上にコンサルティングファームでの職務経験を位置付けることができるならば、チャレンジする価値が大きいことは間違いありません。

外資系コンサルという仕事自体は必ずしも何らかの資格を必要とするわけではなく、ファームによっては学歴の縛りを設けている場合もありますが、基本的には誰でも応募資格があります。しかし、USCPAの資格を保有していると転職時にも有利ですし、入社後に高い評価を得られるようなパフォーマンスにも繋げやすいと考えられます。

戦略系ファームでのプロジェクトにおいては、クライアントの業界に関わらず、会計視点での財務分析等を必ず実施するはずです。USCPAの資格取得を通じて会計の知識を広範に携えておくことで、誰が相手でも会計を共通言語とした会話を展開しやすくなることが期待できます。

総合系ファームでのプロジェクトは、最近はDX等のテクノロジー導入が主流ですが、何をするにも会計が全く関与しないことは無いといっても過言ではありません。会計の業務知識があると現状分析や改善案検討を行いやすく、現場の実務の勘所を理解している人だという認識になるため信頼も得られやすいです。

USCPAの資格取得は財務会計のみならず管理会計、税務、IT、監査などを包括的に学ぶ機会となりますので、転職後の業務との親和性がとても高いといえます。

本記事では、外資系コンサルへの転職は年収アップを狙えるのかについて解説をしてきました。

外資系コンサルの年収は確かに高いといえますが、それ目当てでの安易な転職は避けるべきです。

一方で外資系コンサルで働くメリットも数多くあり、なぜ自分は外資系コンサルへ転職したいのか、その後どのようなキャリアパスを歩みたいのかという目標が明確になっていれば、成功する可能性が高いといえるでしょう。加えて、外資系コンサルへの転職を成功させるためには、USCPAの資格取得が有効になり得ることもお伝えしました。

USCPAのライセンスを保有する現役コンサルタントとして、この記事を読んでくださった皆様といつかどこかで一緒に仕事をさせていただけるのを楽しみにしています。

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