就職や転職で役立つスキルとして代表的なものは「語学力」です。

販路拡大や事業発展で海外進出する企業は多く、英語でのコミュニケーションは英語圏・非英語圏問わず求められるスキルです。

英語を使う仕事は高収入であることが多く、そうした仕事に就きたい方や海外で働きたい方も多いでしょう。

この記事では、英語を活用する仕事の年収や、高収入な仕事への就き方、近年注目されている米国公認会計士(USCPA)についても解説します。

目次
英語を使う高収入な仕事
英語を使う高収入な仕事の就き方
米国公認会計士という選択肢

英語を使う仕事は高収入になることが多くあります。

まずは英語が活かせる高収入な職業の英語力(TOEIC®︎スコア)と年収を併せて見ていきましょう。

英語レベル	英語力の目安	英語が活かせる職業
初級レベル	TOEIC®400～600点	・飲食店やテーマパークスタッフ ・通関士や入国審査官 ・ツアーコンダクター ・ツアープランナー
中級レベル	TOEIC®600～700点	・ITエンジニア ・キャビンアテンダント ・児童英語教師
ビジネスレベル	TOEIC®700～800点	・パイロット ・外資系営業 ・外資系金融 ・米国公認会計士 ・英語教材の編集、校正 ・バイヤー
専門レベル	TOEIC®800～900点	・ファンドマネージャー ・外交官 ・英文速記者
ネイティブレベル	TOEIC®900点～	・国際弁護士 ・通訳、翻訳

英語を活かせる職業の代表格はパイロット(航空機操縦士)でしょう。

パイロットの業務は航空機の操縦だけではなく、運航管理者やキャビンアテンダントとのミーティング、フライトプランや外部点検等、多岐にわたります。英語力は必須で、最低でもTOEIC®︎700〜800点が必要です。

厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査」によると、パイロットの平均年収は、43.4歳で約1,733万円と高収入。パイロットの年収は年齢と共に上がりますが、勤務先の事業所の規模によっても異なります。

10〜99人規模の事業所に勤めるパイロットの平均年収は405万円、100〜999人規模では676万円、1,000人以上の規模では1,459万円、10人以上規模の事業所平均は1,234万円となっています。

※平均年収は、「決まって支給する現金給与額」×12ヶ月＋「年間賞与その他特別給与額」にて計算。

参考：令和２年賃金構造基本統計調査

外資系金融には投資銀行や証券会社、保険会社、クレジットカード会社があり、経済産業省「外資系企業動向調査」によると資本の3分の1以上を外国法人あるいは外国投資家が所有している企業のことを指します。

海外オフィスとのコミュニケーション(会話・メール・電話)が必要な部門もあるため、卓越した英語力が求められます。営業などでは高い英語力は求められないこともあり、部門次第であるため、まずはTOEIC®︎700点を目指し、最終的には900点辺りまで上昇させるのが理想的です。

外資系金融の年収は企業規模や年齢、役職で異なり1,000万〜2,000万円前後で、トップクラスの投資銀行の場合は「ベース＋ボーナス」で、新卒1年目で1,000万円を超えることも。

アシスタント・ヴァイス・プレジデントになれば20代後半の年収がボーナス込みで2,000万円を超える場合もあります。

参考：経済産業省

米国公認会計士とは米国公認会計士協会が認めた会計士資格であり、USCPAと呼ばれます。監査法人・会計事務所だけでなく、外資系企業の経理やコンサルティングファームなど就職の幅が広いのが特徴です。

近年、英文財務諸表を読み取れる米国公認会計士のスキルのニーズが増加しています。米国公認会計士の資格取得には、必ずしも高い英語力は要求されておらず、一般的な大卒レベルの英語力と会計に関連する専門用語を覚えていれば挑戦可能です。

米国公認会計士の年収は「Big4」と呼ばれる4大監査法人では、500万〜1,500万円以上と役職によって変わり、パートナークラスになれば2,000万円以上になることも。中堅監査法人では400万〜1,300万円以上、コンサル企業では500万〜700万円以上、一般企業でも450万〜900万円以上の年収の方が多くいます。

海外の案件を取り扱う国際弁護士は、TOEIC®︎900点以上の高い英語力が求められます。

国際弁護士という特別な資格はなく、日本の弁護士資格と海外の弁護士資格を両方所持している、日本の弁護士資格はなく海外弁護士資格を所持している、あるいは日本の弁護士資格のみを所持して海外案件を多数取り扱っている人を指します。

一般的な弁護士の年収は1,200万円前後が相場と言われており、国際弁護士の年収はそれよりも高く、1,000万〜3,000万円です。

外交官は外務省に所属する公務員で、TOEIC®︎900点・英検1級以上の高い英語スキルが求められます。外交官の年収は国家公務員法に基づいた給与が支払われます。

国家公務員の総合職の初任給は21万円ほどで高くはありませんが、入省年数や職位によって上がっていきます。国家公務員の総合職の平均年収は約300万〜1,200万円が一般的です。

英語を使う仕事は高収入になる傾向にあります。英語を使う高収入な仕事へ就くためにはどのような方法が有効でしょうか。

英語を使う仕事は多種多様です。漠然と「英語を活用したい」ではなく、どんな職種に就きたいのか、自分の得意な英語力はどの分野で活かせるのかをクリアにすることが重要です。

人と話すのが好きならツアーコンダクター、デスクワークが好きなら英文事務、国家資格を活かしたいなら国際弁護士や米国公認会計士などです。

職種によって求められる英語力は変わります。自分が就きたい仕事において、どの程度の英語力が求められているのかを見極めましょう。

読み書きが必要なのか、話す聞くことが必要なのか等、求められるスキルを把握する必要があります。

英語力を証明するためには資格を取得することが最もシンプルな方法です。

• 英検（実用英語技能検定）
• 国連英検（国際連合公用語英語検定試験）
• TOEIC®︎
• TOEFL®︎

国連英検はリスニングやリーディングの比重が高く、コミュニケーション力が試される検定試験です。

TOEIC®︎は就職や転職の物差しにされることも多いため、出来るだけ高いスコアを保持するように努めましょう。必要なスコアは職種によっても異なるため、自分が就きたい仕事の英語力をチェックしておきましょう。

英語を使う仕事をする上で経験を積むことは大切です。ビジネス英会話やメール、電話、資料作成などは経験を積むことでアップします。

海外インターンシップや海外ビジネス研修などを短期でも体験することで、ダイレクトなスキル向上とアピールに繋がります。

英語を使う仕事をする上で有利に働く資格が米国公認会計士(USCPA)です。米国公認会計士はアメリカの資格でありながら、日本及び世界中の様々な業種、職種、年齢の方がキャリアアップの目的で取得しています。

会計だけではなく、ファイナンスや経済学などを幅広くカバーしており、ビジネスで必要とされる知識を英語で身に付けることが出来ます。会計業務が未経験の方でも、監査法人だけでなく会計事務所、コンサルティングファーム、大手企業の経理部門などでの活躍が見込めます。働きながら学習できるため、キャリアを中断することなく合格を目指すことができる点も大きな魅力です。

英語を使う高収入な仕事に就きたいなら、米国公認会計士も選択肢に入れましょう。

関連記事：USCPAとは？魅力や取得後のキャリア・難易度・試験内容を詳しく解説

米国公認会計士を取得するには英語の能力も問われ、1,200〜1,500時間の学習が必要です。これは資格専門校を利用した場合の時間です。日本の公認会計士よりも難易度は低いとはいえ、独学でUSCPAを取得するには多くの時間がかかり大変困難です。

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※記事に記載の内容は2022年3月時点のものを参照しています。