MBAは起業家として事業を始める時や、税理士などの士業の独立を行う時にも有利な学位です。しかし、MBA取得の具体的なメリットが分からないという人もいるでしょう。

本記事では、MBA取得のメリット・デメリットだけでなく、独立・企業に必要な準備についてや実際に独立した人の声を紹介します。

MBA取得を目指している人は、ぜひ参考にしてください。

目次
MBA取得で得られる独立・起業時のメリット
独立・起業のためにMBAを取得するデメリット
MBA取得後に独立・起業した人の声
独立・起業のために準備したいこと
独立・起業観点で、MBAと他の資格を比較
MBA取得は独立・起業に有利！

MBAは、その取得の過程で経営に関する知識や課題解決力が身につくため、独立時や起業時に役立ちます。 また、大学院で学ぶことで、さまざまな人脈をつくることもできます。

ここでは、それぞれのメリットについて詳しく見ていきましょう。

MBAのプログラムでは経営の専門知識を学ぶため、独立・起業時に必要な知識を身につけられます。 しかし、MBA取得後、すぐに経営者として活躍できるわけではありません。

MBAの取得はあくまで経営者として活躍するための準備段階であることを理解しておきましょう。 近年あらゆる業界や職種においてグローバル化が進んでおり、経営者には幅広いスキルや相応の英語力が求められます。

MBAの中でも特に海外MBAを取得することで英語力や国際的なビジネス力が高まり、グローバル化した多くの業界や職種でも活躍できるようになるでしょう。

MBA取得のために大学院で学ぶことで、さまざまなバックグラウンドを持つ方と交流することができるでしょう。 MBAの大学院には独立・起業志向の人が多まる傾向にあるため、さまざまな人と交流することができるでしょう。

学習の意欲を持った人が集ってくるため、お互いを刺激し合い、切磋琢磨できる環境です。 さらに大学院で出会った仲間が将来的に起業のパートナーになる可能性もあります。

また、取引相手になる可能性もあるでしょう。 大学院でMBA習得に向けて学ぶことで、知識はもちろん人的なネットワークを得ることもで期待できるでしょう。

実践型MBAの場合、プログラムに参加している学生同士でディスカッションする時間が多く設けられています。理論だけではなくディスカッションやフィールドワークなどの実践に重点を置いて学んでいきます。

インプットとアウトプットが絶えず交互に行われることで実践力が身につくため、課題解決の力もおのずとアップするでしょう。この実践力と課題解決力は、独立・起業した後に重要なポイントです。

MBA取得のデメリットは、大学院の学費や、場合によっては予備校の費用が発生する点です。また、大学院に入学するための勉強もしなければならないため、労力や時間がかかってしまいます。

ここでは、MBA取得のデメリットについて詳しく見ていきましょう。

大学院の学費は私立と国公立で大きく変わるものの、数百万円以上が必要になる場合が多いです。

具体的に主要大学の学費を見ていきましょう。大学によって専攻や学科が多くあるため、ここでは、それぞれの大学の全日制かつ2年制の学費に焦点を当てて比較します。

項目	大学	学費（1年次・2年次の合計）
私立大学	青山学院大学（ABS）	3,316,000円（国際マネジメント研究科）
	慶應義塾大学（KBS）	4,433,600円（経営管理研究科）
	早稲田大学（WBS）	3,726,000円（全日制グローバル）
国立大学	一橋大学（SBA）	1,567,920円（経営分析プログラム）
	京都大学	1,353,600円（専門職学位課程）

参考：青山学院大学大学院「青山ビジネススクール｜学費・教育ローン・奨学金」

参考：慶應義塾大学大学院「慶應義塾大学ビジネス・スクール｜2023年度大学大学院修士課程学費」

参考：早稲田大学大学院経営管理研究科「受験生の方へ｜学費・奨学金・教育訓練給付金」

参考：一橋大学大学院「経営管理専攻｜経営分析プログラム｜入試情報」

参考：京都大学「 教育・学生支援｜学納金の額一覧」

私立大学の学費は300万〜450万円程度、国立大学は150万円程度と大きな差があります。 加えて、大学院の入試対策として予備校に通う場合、その費用も必要です。

さらに現地滞在して通学する海外MBAの場合は学費がさらに上がり600万〜1,000万円ほどになる場合もあります。 加えて現地での生活費や渡航費などを比較すると、オンラインMBAは現実的な価格と言えるでしょう。

本業と並行しながら入学のための学習を進める必要があるため、労力がかかる点はデメリットといえます。 入試対策用の予備校などに通う場合、準備段階を含めると取得までにはそれなりの時間がかかる点を把握しておきましょう。

また、海外MBAの場合、多くの場合は留学する必要があります。留学のために仕事を休職・退職して学習を進めるなど、MBA取得のために必要な費用を事前に確保した上で入学準備を進めなければならない可能性もあります。

ここで、MBA取得後に独立・起業した1人である山本修平さんの経験を紹介します。

山本さんは、将来IT業界の経営者になるためMBAを取得しました。経営者を目指す過程で、MBA取得の必要性を感じたそうです。 特に、山本さんはグローバリズムに通用するリーダーとしてのアイデンティティの確立に着目しました。

グローバリズムに通用する最新のMBAを学ぶのであれば、アメリカやイギリスのものを学ぶべきだと考えたそうです。 2014年、前職のアメリカ・Microsoft Corporationに所属していた頃、山本さんにはさまざまな国のリーダーと接する機会が多くありました。 多様な文化・環境・マネジメントスタイルが交差するビジネス環境下では、MBAホルダーの方が多く、MBAで学んだことが生きた共通言語として職場で活用されていたそうです。

外資系企業では経営者以外にもMBAの価値が広く認知されており、マネジメントの立場にあった山本さんは、MBAを取得していないことに焦りを感じていました。 そんな中、今後さらにグローバリゼーションが進むビジネス環境においては、MBAを軸にビジネスリーダーとして自己のアイデンティティを確立するのがベストだと考え、MBA取得を目指したとのこと。

現代では、グローバルに活躍するビジネスリーダーは、多様性に対応する必要があります。そのためには、ビジネスの最新情報が得られるアメリカやイギリスでMBAを学ぶべきと考えた山本さんは、マサチューセッツ大学MBAプログラムを選択しました。

英語ベースのカリキュラムで、自然と英語圏特有のロジカルシンキングも強化できる点が海外MBAの強み、と語ります。 特に経営者を目指していた山本さんにとっては、カリキュラムの経営オペレーションのシミュレーションが貴重な体験となったようです。

経営オペレーションのシミュレーションでは、架空のグローバル企業を想定し、4人1組のチームで役割を分担します。競合を意識しつつ、毎年の経営状況の分析から経営判断を行います。 このシミュレーションで、経営者の視点に立ち、自分なりの分析と打ち手を考える応用力、取引先への提案力を身につけることができた、と話されていました。

参照：アビタス「選ばれる理由｜卒業生の声｜山本修平さん」

ここからは、独立・起業のために準備したいことに焦点を当てて見ていきましょう。 起業準備で必要なのは「ヒト」「モノ」「カネ」です。

中でも「ヒト」については、大学院でMBAプログラムを学ぶことが人脈の獲得などで大きくプラスになるでしょう。

起業にあたって、自分にどんな「ヒト」が必要になるかをまとめましょう。 「ヒト」には人脈やコネなど取引における関係性が含まれます。

「ヒト」とのつながりには、さまざまな可能性が秘められています。 下記に例を挙げます。

• 事業に関する情報を得られる
• 新しい仕事につながる
• 一緒に仕事をする仲間に出会える
• 周りの人たちとの切磋琢磨で、自身のスキルアップが見込める

「ヒト」は起業を成功に導くポイントになり得ます。MBA取得のための大学院では、起業を目指している人や将来的に仕事仲間になり得る人と一緒に授業を受けていることも珍しくありません。 そうした周りの人たちと切磋琢磨していくことで、開業にあたってどんなスキルを持ったヒトが必要かも理解できるでしょう。

マーケティングスキルや、人材育成方法や評価制度の知識、そして必要な人材や繋がりは何か、その必要な人材を踏まえた上での人材開発などが挙げられます。 大学院で学ぶことは起業準備の大きなポイントであるといえるでしょう。

「モノ」とは、仕事において必要な製造設備・サービス・商品などのことです。 例えば、製造業では人が機械を動かし、製品を生産・販売することで、利益を得られます。

そして利益を伸ばすためには、企画や営業の担当者がパソコンやOA機器などを使用し、競合を調査しながら自社商材・サービスを決定し戦略を立てます。 このように、経営において活用する機械・製品・パソコン・OA機器や設備などが起業準備に必要な「モノ」です。

「モノ」を準備する際は、優先度の高い「モノ」から徐々に幅を広げていく形で調達することを意識するのが大切です。 「モノ」を所持することが重要なのではありません。「モノ」を活用し利益に貢献できるかという観点から、必要な「モノ」を揃えていきましょう。

独立や起業に意欲を持ち始めたら、早めに開業資金を貯めるようにしましょう。 「2021年度新規開業実態調査」によると、開業費用全体の平均値は941万円です。この費用を自己資金だけで賄えない場合は、ビジネスプランを基に着実な資金調達を検討しましょう。

前述の通り、「ヒト」と「モノ」の観点からも開業時にはまとまったお金が必要です。費用をかけるべき箇所、抑えるべき箇所を整理しましょう。

参照：日本政策金融公庫総合研究所「『2021年度新規開業実態調査』〜アンケート結果の概要〜」

独立・起業観点から、MBAと他の資格を比較します。ここでは、中小企業診断士と公認会計士の2つの資格について見ていきましょう。

項目	MBA	中小企業診断士	公認会計士
資格かどうか	資格ではない（学位）	資格	資格
キャリア	業種や職種にかかわらず多岐にわたる	経営セミナー講師や公的支援機関	会計士やM&A、IPO（新規公開株）のコンサルティング業務
独占業務があるか	ない	ない	ある

中小企業診断士資格は、国家資格の1つです。独占業務はないものの、個人事業主であっても地方の公的支援機関などから依頼が来る可能性があります。

例えば、公的支援機関が実施している経営セミナーの講師などは、各支援機関に登録している専門家に依頼するケースが多くあります。 専門家に依頼するにあたって、中小企業診断士の資格を条件にしている公的支援機関が多いため、個人事業主であっても登録することができ、仕事の依頼が来るのです。

一方、MBAは資格ではないため、ある程度の実績が必要です。そのため、例えば公的支援機関の依頼などは、つながるまでに時間を要するでしょう。 しかし、実力が伴えば中小企業に限らず大企業や海外進出をしている企業からの仕事を得る展望が開けるでしょう。

公認会計士資格は、資格保持者ではないと行えない監査の独占業務があります。また、M&AやIPO（新規公開株）のコンサルティング業務なども可能です。

場所や環境を問わず需要が高い点は強みといえます。国家資格なので、独立して新規顧客を獲得する際には価値を感じてもらいやすいでしょう。 しかし、公認会計士は専門職であるため、活躍できるフィールドや仕事のつながりが限定的になる可能性があります。

一方、MBAは業種や職種にかかわらず、さまざまな仕事に挑戦できる点が大きな利点です。また、異なる国籍や職種の人との関わりを築けたり、あらゆるフィールドで活躍できたりするため、独立後もさまざまなチャンスをつかめる可能性があるでしょう。

MBA取得は経営に関する知識や課題解決力が身につく点で、独立・起業に有利といえます。また、大学院に通うことで、将来の取引相手やビジネスパートナーと出会える可能性もあります。 しかし、MBA取得において取得費用や労力・時間がかかってしまう点はデメリットといえるでしょう。

加えて、海外MBAの場合、原則として就いている仕事を中断して準備に取り掛かる必要があるため、収入面においても不安に感じる人は少なくありません。

MBA取得のメリットとデメリットを理解した上で、取得に向けた準備を進めることが大切です。

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