「起業したいけど、ビジネスのアイデアが浮かばない」と頭を悩ませている人も多くいます。

近年、日本の開業率は増加傾向にありますが、アメリカやイギリスに比べるとまだまだ低い状況です。

周囲にビジネスモデルが見つからず、何から始めればよいのか分からない人もいるでしょう。

本記事では、ビジネスのアイデアが浮かばないときの対策や成功事例、起業に役立つスキルや資格について解説します。

目次
起業とは
起業にオリジナルのアイデアは必要か
起業したいけどアイデアがない人がやるべきこと
起業したい人が参考にするべきアドバイス・成功例
起業したい人が独立を目指せる資格・学位
起業を考えるならアメリカのMBAは要チェック

起業とは、新しく事業を始めることです。既存の事業の継承や拡大ではなく、新たなビジネスの立ち上げを指します。

具体的には、自分で立ち上げた法人の代表取締役や個人事業主などとして活動を始めることです。

起業は一般的に、アイデア出しから始まり、市場調査、ビジネスプランの作成、資金調達、法人設立、事業運営と進みます。事業を成功に導くには、それぞれの段階で綿密な計画が必要です。

リスク管理の一環として、個人事業主としてスタートし、事業が波に乗った時点で法人化する、というスモールステップで進めることもあります。

必ずしも「起業＝イノベーション」ではないため、アイデアが完全にオリジナルでなければならないわけではありません。

例えばFacebook社（現Meta社）は、自社を含む既存のSNSのアイデアを改良し、使いやすさを高めることで成功を収めました。

Airbnb社は、「エアビー」と呼ばれる民泊のプラットフォームで有名になりました。個人が自宅を貸し出す「民泊」は昔からあるアイデアですが、「ホテルや旅館以外に手軽に安く泊まりたい」というニーズに応えたことが成功の鍵といえるでしょう。

新しいアイデアがなくても、既存のビジネスモデルを改善して消費者のニーズを満たす商品やサービスを提供できれば、企業を成功させることは可能です。

起業についての具体的なアイデアが思いつかない、と悩む人もいるでしょう。アイデアが浮かばないときは、焦らずに様々な手法でヒントを見つけることが大切です。

広い視点で考えることで、新たな可能性を発見できることも少なくありません。

ここでは、アイデアを生み出すための具体的な手法を3つ紹介します。

• 自己分析を行う
• 既存のビジネスモデルを研究する
• 日常生活での問題に注目する

自分で起業するには、まず自分のことをよく知っておく必要があります。これまでを振り返り、知識や経験、得意分野や好きなことをリストアップしましょう。

ビジネスのアイデアを探すには、SWOT分析も効果的です。

活かしたい自分の強み（Strength）だけではなく、弱み（Weakness）、さらに市場に存在する機会（Opportunity）や脅威（Threat）を把握し、アイデアを検討します。

既存のビジネスモデルの成功要因や改善点を洗い出すのもおすすめです。

競合他社や市場トレンドはもちろん、他業界のビジネスモデルからインスピレーションを得られることもあります。

レビューサイトやSNSのフィードバック、公開されているレポートを分析することで、価格設定やマーケティング戦略の方策を立てる参考になるでしょう。

ビジネスモデルを可視化するために、ビジネスモデルキャンバスを活用するのもおすすめです。

普段の生活の中の小さな不満や気づきが、新しいビジネスチャンスの源になることがあります。

例えば、「水筒の持ち手がもう少し長ければ持ち運びやすいのにな」「このアプリの動線がもう少し使いやすければ満足度が向上するのでは？」などと感じた経験はありませんか。家族や友人など、自分以外のユーザーの声に注目してみてもよいでしょう。

問題の洗い出しにとどまらず、それを解決するための工夫や技術を調べてみることで、新たなアイデアが生まれるかもしれません。

本記事では、実際に起業した男女30人にアンケートを行いました。

起業した年齢は27歳から54歳と幅広く、平均年齢は36歳です。

【アンケート概要】
調査時期：2024年8月26日～2024年8月27日
回答数：30件
調査手法：インターネット調査
調査対象：起業した経験がある人
調査実施：インターネットリサーチ会社

起業のきっかけとしては、以下のようなものがありました。

• 上下関係に悩まされることなくビジネスがしたかった
• 自分のペースで仕事がしたかった
• 退職や解雇、または派遣をやめたタイミングだった
• ITスキルなど特定の技術が身に付いた
• 自分の店を持ちたかった

半数以上の人が「かねてより起業をしてみたかった」「自分で事業を立ち上げることに興味があった」と答えています。また、「退職したタイミングで起業した」という人も多く見られました。

起業に必要なスキルとしては、Web関係、プログラミング、などがありました。特に、青色申告を行うためにも、簿記や税金の知識は欠かせないという声が多く届きました。

起業を考えているけれどアイデアがない人へのアドバイスとしては、次のような意見が集まりました。

• まずは行動してみる
• いろいろな人の意見を聞く
• 起業した人の会社で働いてみる
• リスクはできるだけ下げておく
• 成功者のマインドセットを試してみる

リスクを下げるには、小さなプロジェクトから始め、改善を繰り返しながらだんだんビジネスを大きくしていくスタイルが挙げられます。

また、成功者の考え方を取り入れることで、自分に適したやり方を見つけることができるでしょう。

ぜひ、参考にしてみてください。

起業の際には、アイデアの考案に加え、資格や学位を取得するのもおすすめです。

分野における専門性を客観的に証明でき、顧客や取引先からの信頼性向上につながるでしょう。

他にも、例えば、簿記の資格を取得すると、帳簿付けや税務申告の際のコスト削減が見込めるというメリットがあります。

ここでは、起業の際に役に立つ資格や学位を3つ紹介します。

• 行政書士
• 社会保険労務士
• 中小企業診断士

社会保険労務士は、企業の人事労務管理や従業員の福利厚生に関する業務を行う専門家です。

試験は年に1度で、労働法や社会保険法を中心に、労務管理全般に関する幅広い知識が問われます。

労務管理や社会保険に関する知識を体系的に習得できるため、特に従業員の雇用を考えている起業家にとって役立つ資格といえます。

また、取引先に対して、法に関する知識とスキルを持っていることを客観的に証明できるのもメリットです。

参考：全国社会保険労務士会連合会 社会保険労務士試験オフィシャルサイト

中小企業診断士は、中小企業の経営に関して診断や助言を行う専門家です。

試験は年に1度実施されており、経済学や財務・会計、経営戦略など、幅広い分野にわたる知識が問われます。

経営課題の分析、解決能力や事業計画の立案スキルなど、起業したい人に欠かせないスキルを身に付けられる資格です。

経営コンサルティングに関する唯一の国家資格として知られているため、信頼性の向上が期待できるのも利点でしょう。

参考：一般社団法人中小企業診断協会「中小企業診断士制度」

MBA（Master of Business Administration）は、資格ではなく、経営学の大学院を修了した人に授与される学位のことです。

MBAのプログラムでは、財務やマーケティングといった経営に関する幅広い知識を学びます。多くのMBAプログラムがケーススタディを取り入れているため、リーダーシップやプレゼンテーション力など、実践的なスキルの獲得も期待できます。

さらに、多様なバックグラウンドを持つ学生や教授陣と交流する機会があるのも魅力の一つです。中には学びながら自らのビジネスプランを磨き上げて修了と同時に起業するという人もいます。

起業家向けの講義に参加すれば、新規事業立ち上げを目指す人たちと刺激を与えあうことができるでしょう。

MBAを取得していることで、投資家や金融機関へのアピールポイントになり、資金調達に役立つケースもあります。

関連記事：Abitus UMass MBA「MBA（経営学修士）とは？ MBAの種類やメリット・難易度を解説」

起業するには、ビジネスプランの基となるアイデアが欠かせません。

しかし、アイデアは必ずしもオリジナルでなくてもよいのです。自己分析や既存のビジネスモデルの研究など、様々な方法でアイデアを導き出すことができるでしょう。

資格や学位の取得も、起業のアイデアを考え実行に移すのに役立ちます。

ビジネス戦略の理解を深められるMBAのプログラムの中でも、特にアメリカのMBAプログラムには世界中から優秀な人材が集まっています。企業を考えている人は、アメリカのMBAも検討してみてはいかがでしょうか。

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