MBAを取得する上で欠かせない科目であるアカウンティングは、企業の経営状況を記録・分析し、報告するプログラムです。

財務や会計は耳慣れた言葉ですが、アカウンティングという言葉を耳にする機会は少ないかもしれません。

本記事では、MBAの必須項目であるアカウンティングに焦点を当て、その目的や種類、作成すべき財務諸表などについて解説します。

目次
アカウンティングとは
アカウンティングとファイナンスの違い
アカウンティングの目的
アカウンティングの種類
アカウンティングに欠かせない3つの財務諸表
アカウンティングを経営視点で学ぶことができるのがMBA

ビジネスにおけるアカウンティングとは、企業の経済活動に関する情報を数値化し、管理する取り組みです。

アカウンティングには「会計」という意味がありますが、MBAで学ぶアカウンティングは単なる財務記録だけではありません。

アカウンティングの語源であるアカウント（account）には「報告する」という意味もあります。つまり、企業の経営状況を記録・管理し、それらの情報をステークホルダーに報告、共有するものへとまとめ上げるまでがアカウンティングの役割です。

企業の経営状況を定量的に示すアカウンティングは、定性的な情報よりも客観性や正確性
があるため、経営戦略の策定や重要な意思決定においても重要な役割を果たします。

アカウンティングは、経営基盤の安定化に欠かせない存在であることから、MBAでも必須項目となっています。

アカウンティングと混同しやすい言葉に、ファイナンスがあります。

アカウンティングは、実際の売上や支出などの財務取引を記録し、収支や財務状況を利害関係者に報告する取り組みです。

一方で、ファイナンスは、資金調達やリスク管理、そして企業価値の最大化に焦点を当てた取り組みであり、ここに大きな違いがあります。

また、アカウンティングが主に過去のデータを扱うのに対し、ファイナンスでは未来の成長機会を模索します。時間軸が異なる点も、アカウンティングとファイナンスの違いです。

アカウンティングが正確な財務情報を提供し、その情報をもとにファイナンスが財務戦略を策定・実行することで、企業価値の最大化が目指せます。

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アカウンティングの目的は、企業の経営状況を記録・報告し、より適切な意思決定が行えるようサポートすることです。具体的な目的は3つあります。

• 経営実態を把握する
• 企業課題を明確にする
• ステークホルダーへの説明責任を果たす

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

アカウンティングの目的の1つとして、経営実態を把握することが挙げられます。

企業の経済活動は長期的かつ継続的に行われています。記録を数字で残していない場合、現在どのような経営状況なのかを把握できません。

記憶だけでの情報では不正確で、実際の財務状況とズレが生じる可能性もあるでしょう。

アカウンティングでは、経済活動や取引に関する情報を数字で記録します。先月の利益はいくらか、経費がどれくらいかかっているかなど、財務状況を可視化できるため、より正確な経営実態を把握することが可能です。

アカウンティングには、企業課題の洗い出しという目的もあります。

自社の経営実態を把握できてない場合、解決すべき課題があったとしても気づくことはできないでしょう。たとえ隠れた課題があることに気づけたとしても、その課題をどのように解決すべきかを導き出せなければ、問題解決には至りません。

アカウンティングにより、自社の経営状態を可視化できれば、企業課題を明確にできます。データを分析し、戦略の見直しやコスト削減といった具体的な解決策を立てられれば、迅速な課題解決も実現しやすくなるでしょう。

ステークホルダーとは利害関係者のことであり、ビジネスでは自社と利害関係のある株主や投資家、取引先、経営者、従業員などを指します。

アカウンティングは、ステークホルダーに対して財務状況や経営方針に関する情報を提供し、説明責任を果たすための手段でもあります。

ステークホルダーから信頼を得ることは、企業の経済活動を行う上で非常に重要です。

例えば、株主や投資家から信頼を得られれば、資金調達や投資を受けやすくなり、今後の経済活動が円滑に行えるでしょう。

経営実態を数字で示すアカウンティングは、ステークホルダーに対して、より納得性の高い説明責任を果たすために有効です。

外部のステークホルダーが見て理解し、他社との比較を可能とするため、一定のルール・基準が設けられており、そのルールに基づいた会社書類の作成がアカウンティングの目的となります。

アカウンティングは、大きく2種類に分類されます。社内向けの会計「管理会計」と、社外向けの会計「財務会計」です。

それぞれの会計には、どのような特徴や違いがあるのかを詳しく見ていきましょう。

管理会計とは、経営者や従業員といった社内のステークホルダーへ報告するためのアカウンティングです。経営者や経営幹部が、自社の経営実態を把握し、適切な意思決定ができるよう情報を提供することが目的です。

管理会計は、あくまで各企業が任意で行う会計であるため、実施の義務はなく、外部に公表する必要もありません。

しかし、管理会計によって経営状態を可視化できれば、迅速かつ適切な改善策を立てられます。今後の業績予測にも役立つでしょう。

管理会計は、適切な経営判断において重要な役割を果たす存在です。

財務会計とは、取引先や投資家、銀行といった社外のステークホルダーへ報告するためのアカウンティングです。決算書類である様々な財務諸表を作成し、自社の経営成績や財政状態を明確に開示することが目的です。

財務会計は法律で義務付けられており、税務申告のために必要なため、全ての企業が実施しなければなりません。

ステークホルダーは、財務諸表から企業の経営状態や資金繰り状況など企業の将来性を分析し、投資をするかどうか、返済能力があるかどうかなどを判断します。

ステークホルダーとの信頼関係なくして、企業成長はありません。信頼性を高めるためにも、財務会計の正確性と透明性は非常に重要です。

財務諸表とは、アカウンティングが作成する金融商品取引法の対象になる決算書類のことです。

財務諸表は複数ありますが、そのうち作成することが重要なのが下記の3つです。

• 損益計算書
• 貸借対照表
• キャッシュフロー計算書

3つの書類は「財務三表」と呼ばれ、これらを読み解くことで企業の経営状況を把握できます。財務三表それぞれの内容や特徴を詳しく見ていきましょう。

損益計算書とは、企業の儲けが分かる書類です。

英語で「Profit and Loss Statement」と表記するため、略して「P/L」とも呼ばれています。

損益計算書に記載する内容は、収益・費用・利益の3つです。企業が一定期間にどのくらいの収益を上げ、どのくらいの費用を使ったかを記録することで、最終的な利益や損失が分かります。

企業の経済活動を多角的に評価するため、利益には下記の5つの項目を使用します。

• 売上総利益
• 営業利益
• 経常利益
• 税引前当期純利益
• 当期純利益

利益を段階的に計算することで、なぜ利益を得られたのか、なぜ損をしてしまったのかを把握することが可能です。

損益計算書とは、決算日における企業の財務状態が分かる書類です。

貸借対照表は、資産・負債・純資産の3つに分かれています。資産には、現金だけでなく、土地や建物、商品などが含まれます。負債は買掛金や借入金、資産は返済義務のない資本金や利益剰余金などです。

貸借対照表は、左右2つに分かれており、左側には資産、右側には負債と純資産を記録します。左と右の合計額が必ず一致することから、貸借対照表は「バランスシート（Balance SheetもしくはB/S）」とも呼ばれています。

貸借対照表からは、財務状態の健全性や倒産リスクなどを読み解けます。

キャッシュフロー（C/F）計算書とは、企業のお金の流れが分かる書類です。

キャッシュフロー計算書は、主に営業活動・投資活動・財務活動の3つで構成されます。

キャッシュフローの 種類	取引例
営業活動	売上、仕入取引における現金の流出入、現金での給与支払い
投資活動	土地や建物の売却による現金収入、機械や設備の購入による現金支出
財務活動	株式発行による現金収入、株主への配当金支払い、借入金の返済

キャッシュフロー計算書を作成することで、経済活動におけるキャッシュの動きを把握できます。

資金の増減要因を分析すれば、課題や問題点が浮き彫りとなり、改善策や今後の資金計画について検討することができるでしょう。

アカウンティングは、経営実態の把握だけでなく、企業課題の明確化やステークホルダーへの説明責任を果たすために欠かせない重要な取り組みです。

財務諸表の作成や読み解き方といった会計的な知識だけでは、アカウンティングは行えません。その情報からどのような意思決定を行うべきかという経営的な視点が不可欠です。

MBAでは、ビジネスでの各種取引や意思決定を念頭に置き、会計的な視点と経営的な視点の両方からアカウンティングを学びます。

実務で活かせるアカウンティング能力をMBAで養い、ビジネスのプロフェッショナルを目指しましょう。

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