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  • 2023/01/19更新

社費でMBAを取得できる?社費留学制度のある企業や利用方法を解説

MBAとは「Master of Business Administration(経営学修士)」の略称です。MBA留学とは「経営学修士」の学位を取得する目的で海外の大学院に通い、経営に関する知識の獲得を目指すことを指します。

留学には学費・滞在費・渡航費がかかり、仕事を中断する場合は当該期間の収入が絶たれるため、断念してしまう方も少なくありません。しかし、勤務先の企業から支援を受け、MBAを取得できる可能性もあります。

本記事では、MBA取得時に企業から支援してもらえる費用や社費でMBAを取得できる企業の例を見ていきましょう。

また、社費でMBAを取得する難易度やステップにも触れていきます。MBA取得を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

目次
社費でMBAを取得できるのか
社費でMBAを取得できる企業例
社費でMBAを取得する難易度とステップ
企業によっては社費でMBAを取得することが可能

社費でMBAを取得できるのか

社費でMBAを取得できる企業とできない企業があります。

社費を利用できる企業は各企業のホームページで制度があることは確認できても、金額まで明記されていることはほとんどありません。

MBAの取得時に支援してもらえる費用

企業が金銭面でMBA取得をサポートしてくれる場合、具体的にどの費用を支援してもらえるのか気になる方もいるでしょう。

ここでは、MBAの取得時に支援してもらえる費用について詳しく見ていきます。

学費

社費で支援してもらえるMBAの費用には、まず学費があります。MBAの学費を会社が負担する社費留学制度を会社が設けていて、その選考に通れば、学費の支援を受けることができます。

学費は学校によって異なるものの、相場は年間で400万〜1,000万円と高額です。2年間のカリキュラムの場合、学費のみで800万〜2,000万円かかります。

参考として、イギリスの経済紙フィナンシャル・タイムズが発表したビジネススクールランキング「Online MBA 2022」によると、ランキング上位3位の大学と学費は次の通りです。

ビジネススクール 学費
1:Warwick Business School(イギリス) 1年目:17,450ポンド(約292万円)
2年目:18,200ポンド(約303万円)
合計:35,650ポンド(約595万円)
2:Imperial College Business School(イギリス) 42,600ポンド(約715万円)
3:IE Business School(スペイン) 50,000ユーロ(約725万円)
※アビタス調べ。2022年11月時点 ※2022年11月22日時点の為替レート

参考:FINANCIAL TIMES「Business school rankings|Online MBA 2022」
参考:Warwick Business School「Distance Learning MBA |FEES AND FUNDING」
参考:Imperial College Business School「Global Online MBA|Fees and funding」
参考:IE Business School「GLOBAL ONLINE MBA|Admissions, Fees and Funding」

給与

企業によっては留学中の給与が支払われるケースもあります。留学期間中も企業より給与が支払われるため、金銭面での不安も少なく、MBA取得に集中して挑めるでしょう。

社費でMBAを取得できる企業例

ここでは、社費でMBAを取得できる企業を見ていきましょう。

業種ごとに社費留学制度のある企業を紹介していきます(2022年11月時点アビタス調べ)。

社費留学制度のあるメーカー

国内のメーカーでは、サントリーホールディングスや資生堂が社費留学制度を用意しています。詳しい内容を見ていきましょう。

サントリーホールディングス株式会社

国内外のビジネススクールに留学し、英語によるMBA(経営学修士)を取得する制度や、国際的な業務に必要なスキルを個別に設定し、修得するキャリアチャレンジ制度などを用意しています。

また、海外グループ会社に社員を派遣するトレーニー制度を設けるなど、世界で通用するような人材育成に取り組んでいます。

参考:サントリーホールディングス株式会社「キャリアについて|教育研修・人事制度」

株式会社資生堂

資生堂が設けているFuture Leader Programは公募制のプログラムで、2年間の国内外MBA留学や、世界中の若手資生堂社員が集まって切磋琢磨するプログラムなどがあります。

参考:株式会社 資生堂「採用情報|キャリアパス」

社費留学制度のある銀行・証券会社

社費留学制度のある銀行・証券会社の中から、三菱UFJ銀行と三井住友銀行に焦点をあてて見ていきましょう。

株式会社三菱UFJ銀行

三菱UFJ銀行は「世界に選ばれる、信頼のグローバル金融グループ」を目指し、グローバル人材育成に取り組んでいます。

過去には、MBA取得のために、行員がマサチューセッツ工科大学に留学した実績があります。

参考:株式会社三菱UFJ銀行「キャリアとダイバーシティ|人材育成」

株式会社三井住友銀行

三井住友銀行の研修は、さまざまなバックグラウンドを持つキャリア入行者向けに実施しているのが特徴です。

2年間のMBAやLL.M.(Master of Laws)などの海外大学院への留学制度を設けています。

参考:株式会社三井住友銀行「CAREERS RECRUITMENT INFORMATION|人材育成」

社費留学制度のある商社

商社である三井物産株式会社は、次のような制度を取り入れています。

三井物産株式会社

三井物産は、2年間のビジネススクール(MBA)研修員制度(現在はグローバル経営者養成プログラムという名目)として、欧米のトップビジネススクールに毎年3〜5人程度を派遣しています。

将来、グローバル・グループ経営を担う人材育成が目的です。

参考:三井物産株式会社「働く環境|人材育成制度」

社費留学制度のあるコンサルティング会社

社費留学制度のあるコンサルには、マッキンゼー・アンド・カンパニージャパンとボストン・コンサルティング・グループ合同会社が挙げられます。

マッキンゼー・アンド・カンパニージャパン

ビジネスアナリストとして入社したコンサルタントに対し、海外のMBA留学支援制度を設けています。

留学準備や授業料だけでなく、生活費支援など包括的なサポートを行っているのが特徴です。

参考:McKinsey & Company, Inc.「採用情報|多く寄せられるご質問」

ボストン・コンサルティング・グループ合同会社

研修制度としてMBA留学支援制度があります。また、海外オフィス派遣制度という制度もあるため、海外で働くことができる環境や機会も提供されています。

参考:ボストン・コンサルティング・グループ合同会社「採用情報|JP Experienced Professionals 中途採用」

社費でMBAを取得する難易度とステップ

ここまでは、社費留学制度がある企業例を紹介しました。

制度を利用できる社員は毎年数人と限られている企業がほとんどです。たいていは企業による社費留学制度の選考試験に合格しなければなりません。選考試験では、業務における評価や面接、英語力などさまざまな要素での選考があります。

ここからは、社費でMBAを取得する難易度とステップを見ていきます。企業によって選考方法が異なるため、基本的なステップを紹介します。

社費でMBAを取得する難易度

企業規模にもよりますが、社費留学制度の選考にはおおよそ100人弱が応募し、合格は2〜3人のみという狭き門で、倍率は約50倍です。難易度は高いといえるでしょう。

もちろん、出身大学もその選考で見られる一つの要素となります。過去にどのような人が選考試験に合格しているのかをよく理解した方が良いでしょう。

また、留学に必要な英語力を身に付けているのが前提としてあり、MBA取得後に会社に対し、どのような貢献ができるかどうかを選考時にチェックされると考えられます。

そのため、他者と異なるアピールをすることが社費留学制度の選考通過のカギになるといえるでしょう。

社費でMBAを取得するステップ

社費でMBAを取得するための基本的なステップは次の通りです。

  1. 1. 社費留学制度の条件を満たす
  2. 2. 選考
  3. 3. 結果発表

ここからは、ステップを詳しく見ていきましょう。

①社費留学制度の条件を満たす

社費留学制度に応募するためには、一例として次のような条件を満たす必要があります。

  • 社内での評価(成果を上げているなど)
  • TOEIC®やTOEFL®、GMAT™などのスコア
  • 上司の推薦

MBA取得を検討している方は、TOEIC®やTOEFL®、GMAT™などのスコアを伸ばしておきましょう。一定のスコアを達成することで「熱意を持って自主的に準備を進めている人」と評価される可能性があります。

目標スコアに達成しない場合、初めて受験した際のスコアから伸びた点数などを覚えておくとよいでしょう。目標に向けて取り組んでいる面では評価につながります。

②選考

一例ではありますが、次の2つの選考によって、制度を利用するのに適した人材かどうかが判断されます。

  • 小論文提出(企業による)
  • 面接(人事部や部長など)

面接では企業経営者に相応しいかを問われる傾向にあるため、企業の課題や解決策、長期的な目標などの意見を論理的に回答しましょう。

また、企業は社費留学制度において2,000万円程度の金額を負担するため、MBA取得後も会社を辞めない姿勢を示すことが大切です。

5年以上の長期的な視点から自分のキャリアプランを提示できるように準備しましょう。

③結果発表

合格の場合、留学手続きを進めることになります。企業によって結果発表後のステップは異なります。

自分で全ての手続きを進めるケースや、会社のサポートを受けながら進めるケースもあるため、事前に確認しておきましょう。

企業によっては社費でMBAを取得することが可能

本記事では、社費でMBAを取得できる社費留学制度や制度の選考の難易度・ステップについて解説しました。

社費でMBAを取得できるものの、制度を利用するためには難易度の高い社内選考に勝ち抜かなければなりません。

また、社内選考だけでなく、語学テストやエッセイなどMBA留学の準備を出願時期から逆算して進める必要があります。

社費留学制度を利用したい場合、通常の業務をこなしつつ、社内選考とMBA留学の準備を進めなければならない点を理解しておきましょう。

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